タイアップ
【PR】湯船に代わり全身を温める 次世代入浴支援機器「ボディハグシャワー」
LIXIL(東京都品川区、瀬戸欣哉社長)が2022年から販売する「ボディハグシャワー」は、2本の可動式アームから噴出する温水が全身をやさしく包み込み身体を温める、次世代のシャワー機器。利用者のQOL向上や、職員の負担軽減につながることから、介護施設での導入も進んでいる。昨年には、福祉用具情報システム(TAIS)で「介護テクノロジー(入浴支援)」に選定され、介護テクノロジー定着支援事業の補助対象となった。入浴の新たな選択肢として、介護現場でのさらなる活用が期待される。
ボディハグシャワーは、鏡の両脇に設置した2本の可動式アームに、計10個の吐水ノズルを搭載。最上部と最下部のノズルは回転するため、向きを調整すれば、体温調節に効果的とされる首元や、シャワーが届きにくく冷えやすい足元にピンポイントで温水を当てることができる。
また、中央部に左右3個ずつ備えたノズルからはやわらかい霧状の温水が広がり、身体を包み込むように温める。全身にまんべんなく温水がかかることで、ハンドシャワーより短時間で深部体温がしっかり上昇し、入浴後の保温効果も高い(グラフ)。
また、中央部に左右3個ずつ備えたノズルからはやわらかい霧状の温水が広がり、身体を包み込むように温める。全身にまんべんなく温水がかかることで、ハンドシャワーより短時間で深部体温がしっかり上昇し、入浴後の保温効果も高い(グラフ)。
アームは身体を囲うように横に広がりながら上下に動かせるので、利用者自身で好みの位置に調整できる。使用しないときは壁に沿って収納し、シャワーキャリー等に乗ったままスムーズな出入りが可能。鏡の下にあるレバーで、ボディシャワーとハンドシャワーの切替も簡便に行える。
既存の浴室にも最短60分で設置可能。機械浴槽と比べて、初期投資が抑えられる点もメリットだ。ウェブ上で設置診断を受けられるほか、現地調査も行っている(どちらも無料)。
130カ所以上の介護施設・事業所、医療機関で導入済。ホテルのユニバーサルルームなど、バリアフリー対応やケアの質向上を目的とした幅広い現場で活用が広がっている。
カラーはホワイト・ブラックの2種類。
価格は工事費込みで1台あたり30万円程度(要問合せ)。
問合せは同社(TEL0120・376・837)まで。
既存の浴室にも最短60分で設置可能。機械浴槽と比べて、初期投資が抑えられる点もメリットだ。ウェブ上で設置診断を受けられるほか、現地調査も行っている(どちらも無料)。
130カ所以上の介護施設・事業所、医療機関で導入済。ホテルのユニバーサルルームなど、バリアフリー対応やケアの質向上を目的とした幅広い現場で活用が広がっている。
カラーはホワイト・ブラックの2種類。
価格は工事費込みで1台あたり30万円程度(要問合せ)。
問合せは同社(TEL0120・376・837)まで。
最上部・最下部のノズルからはピンポイントに、中央部からは霧状にやさしく吐水する
腰痛負担軽減、入浴時間の有効活用も
入浴は衛生保持にとどまらず、高齢者のQOL向上や自立支援につながる重要な行為。一方、介護職員にとっては、高温多湿な浴室における熱中症のリスクや、大きな身体的負担を伴う。利用者の移動や脱衣、洗身、浴槽への移乗など多くの工程があり、中でも浴槽への移乗は、濡れてすべりやすい環境で利用者の身体を支えるため、職員の腰や腕に大きな負荷がかかる。利用者がバランスを崩して転倒・転落するおそれもあり、心理的負担も大きい。
ボディハグシャワーは、シャワーキャリーや車いすに座ったまま使用できるため、抱え上げや立位保持などの動作が減少。移乗時の転倒やふらつきに対する不安の軽減にもつながる。
また、一般的なシャワー浴では職員がハンドシャワーを持ち、利用者の身体が冷えないよう温水をかけ続けることも多い。一方、同機器は複数のノズルから全身に温水が行き渡るため、職員がシャワーを持ち続ける必要がない。利用者の身体を温めながら洗身を進めるなど、限られた入浴時間を有効に活用できる。
ボディハグシャワーは、シャワーキャリーや車いすに座ったまま使用できるため、抱え上げや立位保持などの動作が減少。移乗時の転倒やふらつきに対する不安の軽減にもつながる。
また、一般的なシャワー浴では職員がハンドシャワーを持ち、利用者の身体が冷えないよう温水をかけ続けることも多い。一方、同機器は複数のノズルから全身に温水が行き渡るため、職員がシャワーを持ち続ける必要がない。利用者の身体を温めながら洗身を進めるなど、限られた入浴時間を有効に活用できる。
テクノロジー補助金を活用しよう
ボディハグシャワーは、「介護テクノロジー定着支援事業」を活用して導入したケースも一部ある。
同事業では、テクノエイド協会のTAISで「介護テクノロジー」に選定された機器を原則補助対象としている。補助額は、対象経費に補助率を乗じた額と、機器ごとに定められた基準額のいずれか低い額。「入浴支援」機器の基準額は1台あたり100万円。
8月10日時点では、12県で申請を受付けている見込み(8月4日現在)。募集期間や対象経費、要件、採択方法などは各都道府県の実施要綱を確認したい。
同事業では、テクノエイド協会のTAISで「介護テクノロジー」に選定された機器を原則補助対象としている。補助額は、対象経費に補助率を乗じた額と、機器ごとに定められた基準額のいずれか低い額。「入浴支援」機器の基準額は1台あたり100万円。
8月10日時点では、12県で申請を受付けている見込み(8月4日現在)。募集期間や対象経費、要件、採択方法などは各都道府県の実施要綱を確認したい。
【7月31日更新】2026年度(令和8年度) 介護テクノロジー関連補助事業 都道府県の実施状況(随時更新) - ケアニュース by シルバー産業新聞|介護保険やシルバー市場の動向・展望など幅広い情報の専門新聞
2026年度の介護テクノロジー補助金(※)の実施要綱が4月7日、厚生労働省から都道府県に発出された。今後、都道府県ではこの要綱に沿って要綱やルールを定め、申請募集を順次開始する。


