従来の介護ソフトは入力用のパソコン台数が限られ、一度紙に書いてから休憩時間や退勤前に入力していた。これを音声入力が可能な製品に入れ替え、転記等の作業は大幅に減少。職員１人あたり１日１時間以上要した介護記録は２０分ほどに短縮された。

　副施設長の藤村桂子さんは記録の質の向上を評価。「忙しくて必要最小限だった記録が、気持ちに余裕が生まれ、日常の細かな変化や特徴まで残るようになりました」。記録項目のチェック機能で入力漏れや重複入力も回避する。

　救急搬送時は職員が分厚いファイルを抱えて付き添う必要もなくなり、スマートフォン１台でバイタル履歴や処方箋情報を搬送先の病院へ正確に伝えられるので、安全性の担保にも寄与している。

　介護ソフトは併設のケアハウス、通所介護、居宅介護支援にも導入。前田高良部長は「サービス間で独立していた利用者情報が、クラウド管理で共有しやすくなりました。居宅や通所利用者がショートステイを利用する場合などに便利です」と述べる。ケアマネジャーは訪問の合間で記録でき、外出先でのすき間時間の有効活用に。法人全体で業務改善効果が表れつつある。

　見守り機器は脈拍・呼吸等も測定できるタイプを約半数のベッドに設置。看取り期、新規入所・ショート利用、認知症の人を対象に使用する。睡眠データに基づく日中活動の調整などにも活かしている。

　利用者の状況はスマートフォンで常時把握。夜間の１時間毎の巡回は撤廃され、不要な訪室を避けることで利用者が安心して睡眠できるよう努めている。藤村さんは精神的な負担軽減についてこう語る。「看取り期の方は夜間訪室すると、亡くなっていることもあります。看護職不在の状況で、同じ場面に直面する不安は大きい。呼吸・心拍の異常をいち早く把握できることは非常に心強い」。呼吸・心拍の異常から発熱前に肺炎の徴候に気づき、早期受診に至った例もあるそうだ。

　導入期は１～２カ月かけて操作に慣れるよう計画。キヤノンシステムアンドサポートも適宜フォローした。「『自分たちが楽になる』というイメージが共有されていたので比較的抵抗も少なく進められました」（藤村さん）。

●介護ソフト
●見守り機器６５台（うちカメラ付き２０台）
●インカム（ヘッドセット）１５台
●ナースコール９６台
●スマートフォン１５台
●Ｗｉ－Ｆｉ環境整備

（シルバー産業新聞２０２６年６月１０日号）

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