ケアホームあじさいでは、外国人６人を含む25人の職員で50人近い利用者をケアする。団塊の世代が75歳を迎え、体格が大きい利用者も多い今、職員の負担増加が懸念されていた。特に女性職員やインドネシア・ベトナムからの外国人職員は小柄な人も多く、負担の大きさから腰痛で退職する職員もいた。

　転機となったのは、田北社長が介護タクシーで近隣の特養を訪れたとき。利用者を車いすで玄関に送り届けた際、職員がＨｕｇで出迎えてくれた。「リモコンひとつで移乗する姿を見て、テクノロジー活用へのモチベーションに火がついた」と田北社長は振り返る。

　当時、職員に入浴の様子を聞くと、利用者に手すりにつかまってもらい２人がかりで体を洗っていた。裸で石鹸のついた体は滑りやすく、利用者・職員共に転倒など事故のリスクが高い。そこで入浴でも使える防水タイプのＨｕｇとアマノの特殊浴槽を導入した。

　その後は、入浴介助が１人でできるようになり、きれいに洗えなかった臀部の洗浄が容易にできるようになった。現在は３人の職員で１日15人ほどの入浴介助を２時間半で行えている。

　同事業所では防水タイプのＨｕｇ２台、従来型２台の計４台を活用する。さらに今年はデイサービスに従来型を１台導入する予定だ。「利用者もＨｕｇを使っていると安心。人の手による介助は受ける側も心配で力が入る。またコンパクトで小回りが利くところや、汚れたときにすぐ拭き取れるところも魅力」（田北社長）。
　
　職員はデモ機で使い方を覚え、自主的に使うように。腰痛の訴えも減り、離職者はほぼいない。
　
　人材確保にも効果が。「外国人や若い人に選ばれるにはＩＣＴや介護ロボットの活用が大切。今年も１８歳の新卒が入職してくれた」と田北社長は喜ぶ。

　一方で、導入費用は補助金と保険外サービスで行っている介護タクシーの収益が欠かせない。「食費や水光熱費が高騰しており、介護保険だけでは十分な資金を確保できない。別事業の収益を職場環境改善に充てている」と田北社長は実情を訴える。
　「職員あっての介護。大変な思いはしてほしくない。特に腰痛の訴えは見過ごせない」と職員の負担軽減への熱意を語る。

（シルバー産業新聞２０２５年６月１０日号）