三愛会グループは見守りセンサーやＩＣＴ機器を活用し、得られたデータ活用により職員の職場環境改善や利用者の在宅復帰、在宅生活維持を一貫して実現することを目指す。

　同法人の情報システム課・笠木英行課長は大手ＩＴ企業の営業担当の経歴があり、ＩＣＴ活用の第一人者でもある。

　病床や介護施設では、一般に入院患者や入所者との対話はナースコールを前提としているが、同氏はこれを「余程のことがない限りコールすることをためらう人も一定数おり、認知症の人もコールが後手に回る。テクノロジー活用によるＤＸを考えたとき、患者・入所者が主体的にボタンを押すのではなく、異変を察知し、先回りして能動的にケアすることが求められるという考えだ」と述べる。

　特に介護施設などでは見守りセンサーを中心に導入が進んでいるが、転倒や離床などのリアルタイムの通知・遠隔確認にとどまらず、蓄積した各人のデータ活用でより良いケアを実現することが次のトレンドになっている。

　同法人ではエコナビスタの「ライフリズムナビ＋Ｄｒ．」を使用。蓄積したデータ解析により、眠りの深さから排泄のタイミングを把握できるほか、ＡＩ解析により▽睡眠時間の大きな変化▽疲労回復度・快眠指数・快適環境指数に大きな変化▽昼夜逆転傾向や転倒事故後の急変リスクの高まり――など特定のリスク要因を捉え、注視すべき患者・入所者をピックアップする機能が特長。リスクに先回りした個別ケアの実践を助ける。

　同法人の購買責任者・半澤浩太主任は「法人グループの社会福祉法人（特養）などでは全床で導入し時間創出ができた。人材採用でも、働く人に負担の少ない職場であるということで、これまで以上に注目を集めるようになった」と話す。

　のつはる診療所（大分市）の師長・津野聖香氏は「導入した２０２５年４月以前は、骨折事故などインシデントレベル３ａ・３ｂの重大事故が発生することもあったが、現在では無くなった。当初、医療機関での導入が少ないという懸念はあったが、導入半年で効果が見られた」と説明する。

　笠木氏は「同システムがＳａａＳ型（インターネットを通じてクラウドに情報を上げる）であることにも拡張性・将来性を感じている。大分三愛メディカルセンターを中心に、医療機関や介護事業所など市内１２事業所を展開しているが、各所からの情報を集約・解析しやすく、法人本部からの指示・伝達が滞りなくできることは魅力だ」。

　さらに「システムがカルテ系・業務系・介護系など情報が連結されているので、急性期医療から、リハビリテーション（老健）、在宅介護サービスで患者を一気通貫で支えていく上で有用性が極めて高い」とＳａａＳ型のシステムの優位性を説明する。

　国は「医療ＤＸの推進に関する工程表」（２３年６月２日医療ＤＸ推進本部決定）に基づき①全国医療情報プラットフォームの創設②電子カルテ情報の標準化等③診療報酬改定ＤＸ――を３本柱として取組を進めており、同法人グループ、エコナビスタの取組はこうした将来を見据えた取り組みと言える。

　「ライフリズムナビ＋Ｄｒ．」はＴＡＩＳシステム（テクノエイド協会）の「貸与マーク」を取得しており、要介護認定を受ければ介護保険福祉用具貸与としてレンタル利用も可。

（シルバー産業新聞２０２５年１１月１０日号）