パッド類は、尿取りパッドは３０億枚で同１０３％だが、軽失禁パッド・ライナーが１２・５億枚で同１２４％と高い伸び率を示している。おむつ本体＋尿取りパッドの使用方法が、施設から在宅への展開している証である、軽失禁パッドの伸びは、これまで恥ずかしくて利用に戸惑っていた中高年層が、多様で高性能な製品の出現によって利用が顕在化したことが分かる。

　おむつには尿を吸収するために７０年代後半から高吸収性ポリマー（ＳＡＰ）が使われるようになり、薄型のおむつ開発が可能になった。９月末、ＳＡＰやその原料であるアクリル酸のトップメーカーである日本触媒姫路工場でアクリル酸の貯蔵庫が爆発し、おむつに使用するＳＡＰの供給にも遅れがでるおそれが出てきた。おむつメーカー各社は国内外の供給ルートを広げる対応を図っており、現時点ではそうした懸念は起こっていない。

　日本衛生材料工業連合会（天田忠正会長）は昨年、大人用紙おむつ全体の需要を１０年～１４年の５年間で１９％増の伸張があると予測した。１１年→１４年の伸び予測値は、テープ止め４・６億枚→５・２億枚、パンツ７・６億枚→８・９億枚、フラット２・３億枚→１・５億枚、尿取りパッド３１・０億枚→３６・９億枚、軽失禁パッド・ライナー１１・６億枚→１７・３億枚。

　近年の傾向として、ＳＡＰの活用などにより、おむつの重量が変化が見られ、おむつ本体は１枚当たり９９・０ｇ→９２・５ｇに減ったのに対して、フラット・尿取りパッドは尿の吸収量の増大などのために、逆に１枚４６・７ｇ→４９・７ｇに増えた。

　布おむつから紙おむつへの転換率については、１０年度の実績で対象人口は２０３・７万人で転換率は８５・０％、これが１５年には２３６・４万人で転換率８７・５％になると予測する。

　大人用紙おむつは、パッド類も含めて医療費控除の対象になる。条件として、納税者で、６カ月以上にわたり寝たきり状態とあり、医師によりおむつの使用が必要と認められた者。確定申告には、医師が発行する「おむつ使用証明書」とおむつ購入時の領収書（使用者の氏名が書かれたもの）が必要。１～１２月までの１年分を、他の医療費と合わせて、翌年の確定申告時期に税務署に申告する。２年目以降は、要介護認定を受けている場合は、「おむつ使用証明書」に代えて、要介護認定時の「主治医の意見書の写し」または「市町村が確認した書類」を使用することができる。


（シルバー産業新聞2012年12月10日号）