日本衛生材料工業連合会（天田忠正会長）は１０月５日、その影響について、「流通在庫や原材料ストックを考慮すると、通常の消費・購入レベルでは供給に大きな影響はない」と文書を出した。

　日衛連の藤田直哉専務理事は、「ＳＡＰやアクリル酸は国内外に多数のメーカーがあり、紙おむつメーカー各社の多くは、以前から供給面のリスクヘッジのために複数メーカーからの原材料を仕入れており、直ちに紙おむつの供給に影響が出る状況にはない」と話した。

　日本触媒は年間４７万トンのＳＡＰ生産をもち、世界のＳＡＰ生産量の３割程度を生産するトップメーカー。その他のＳＡＰメーカーには住友精化、サンダイヤポリマーなどの日本メーカー、独ＢＡＳＦや独エボニックなどの海外メーカーがあり、各社は紙おむつメーカーにＳＡＰを供給している。

　ＳＡＰは高吸水性ポリマー（SuperabsorbentPolymer)で、７０年代後半に生理用ナプキンに、その後紙おむつにも使われるようになった。紙おむつに詳しい尾関二郎さん（元ネピアテンダー社長）によると、おむつの吸収材として、１ｇで吸収する水の量は、従来のパルプで４ｇ、コーンスターチ（トウモロコシの粉）で６～８ｇであるのに対して、ＳＡＰは５００～１０００ｇ程度にもなるという。ただし、尿には塩分があるため、実際には４０～５０倍の吸収量だと説明する。

　ＳＡＰの登場により、紙おむつは軽量薄型が可能になった。日本のおむつ生産数量（１１年度）はパンツ型１２・５億枚、フラット型２・３億枚に達していおり、ＳＡＰによる品質向上が大きな力になっている。

　多数の死傷者を出した日本触媒の事故はアクリル酸の中間貯蔵タンクの爆発によるもので、ＳＡＰ製造ラインは損傷がない模様だが、１０月末時点では、姫路市消防局より同社姫路製造所に対して危険物の取扱いの停止命令が解かれていない。

　「当面は各社ともＳＡＰ入手ルートを広げるなど手を打っており、十分にしのげる状況になっている。しかし、日本触媒のＳＡＰやアクリル酸の供給停止が長期化するようであれば、行政等への働きかけも必要になるかも知れない」と、藤田専務は懸念を示した。