同機器は車に装着することで、運転時間や速度情報、燃料情報を自動で記録する小型機器。運転中に急停止や指定した速度を超える運転を感知すると、危険運転として、登録されたアドレスにメールが送られる。

　日々の運転記録や位置情報は自動で登録され、運転記録作成の負担が軽減。この他、月ごとに過去のデータとの比較が分析レポートとしてまとめられ、運転行動の改善や悪化を時系列で把握できる。危険運転回数のランキング表示も可能で、社員の運転意識向上に繋げる。

　アフターフォローとして、年に１回、同社の専門スタッフが、企業にあった危険運転改善の方法や、指導内容を直接提案する。この他、随時相談も受け付けている。

　現在同機器は１，９００社、１３万３，０００台に導入され、医療・介護分野では約３，０００台が導入されている。

　デイサービス事業所で、社員には「ｅ―テレマ」の詳細を伏せて導入したところ、「田んぼ道で時速９０㎞の運転」など、月間１，０００件以上の危険運転が発覚した。安全運転管理を行う担当者がその日のうちに危険運転を注意し、改善を促した結果、導入後１カ月で危険運転はほとんど起きなくなった。

　さらに、急発進や急停車が減少したことで、燃費が導入前と比べ２０％改善。事故が減ったことで、自動車保険の費用も下がった。

　同デイサービス担当者は「危険運転を客観的な数値でみることができる。具体的にどこが危険で、何に気をつければいいのか、一目瞭然で指導がしやすい」と話している。

　問合せは同社広報担当（☎０３・６４３６・６０３０）まで。

（シルバー産業新聞２０１６年７月１０日号）