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褥瘡ケアにリハ・福祉用具の視点を 第26回日本褥瘡学会学術集会

褥瘡ケアにリハ・福祉用具の視点を 第26回日本褥瘡学会学術集会

 「第26回日本褥瘡学会学術集会(姫路大会)」(日高正巳大会長=兵庫医科大学・リハビリテーション学部教授)が9月6日~7日、4500人の参加を集め、盛会のうちに終了した。初の理学療法士の大会長の下で開催された同会では、医師や看護師を中心に栄養士や薬剤師、リハビリ職、ケアマネジャー、介護福祉士の参加も多く、高齢社会を迎える中で医療機関外の褥瘡に関心の高い参加者による学際的な大会となった。福祉用具に関しても、病院に比べて医療体制や設備に劣る介護施設、在宅介護をテーマにした講演・フォーラムには多くの参加者が集まった。

褥瘡に関心の高いリハビリ職を増やす

 日高大会長の開会あいさつでは、リハビリ職である作業療法士や理学療法士、言語聴覚士の褥瘡ケアへの関わりが必要だと強調。褥瘡をもつ人を日常生活に戻していくために、生活視点の体の動かし方を指導していくことなどが役割だと述べた。

 ただ、同学会会員のリハビリ職は320人で、全資格者の1000人に1人にとどまる。入会理由としては「褥瘡に関する知識や情報」が74%と多数であり、実施してほしい研修会希望は「姿勢管理」63%、「福祉用具」21%となるなど、福祉用具に関する知識や情報を得たいと感じていることも明らかになった。

 学会では今後、「リハビリ職の臨床に役立つWebセミナー」(24年11月、25年2月の2回)、「ポジショニング・シーティングの体験型セミナー」(25年5月、大阪)を開催し、会員は無料参加できるようにする。こうした取組により、リハビリ職種の入会を現在の3倍の1000人を目指すとした。

WOCナースが語る福祉用具活用の重要性

 加藤裕子氏(MNNつながる訪問看護ステーション管理者、皮膚・排泄ケア特定認定看護師)の教育講演「多職種と連携した在宅における褥瘡予防・治療のための体圧管理」では、実践者の立場から、在宅での質の高い医療・ケアのための連携ができるように、訪問看護ステーションや福祉用具貸与事業者を活用することを説明した。

 加藤氏は、02年にWOCナースとなり、12年に市立岸和田市民病院患者支援センター、20年に特定行為研修修了(栄養管理、創傷管理、ろう孔管理)、22年より現職となるなど、WOCとしての知識や経験を在宅にも届けるために、ケアマネジャーや福祉用具事業者などと連携してきた経緯がある。

 事業所は大阪府南部の熊取町にあり、スタッフ24人(看護師17人、PT3人、OT4人)が所属し、「機能強化型訪問看護療養費Ⅰ」を算定する。月平均130~150人の訪問看護を提供するほか、在宅看取りも年間約30件実施してきた。

 現在の訪問看護ステーション管理者の立場となったことから、自宅の環境を知った上でのケア指導が可能になったほか、近隣の訪看ステーションの依頼を受けて褥瘡ケアを実施するようになった。

 また、加藤氏は特定行為研修修了者で、主治医が褥瘡専門医でなくても、協働しながら壊死組織の除去などの治療も行える。患者にとっても、専門医を受診しなくても、自宅や介護施設で治療を継続できるようになった。

ケアマネのためのツール「床ずれ危険度チェック表」

 そうした経験から、在宅での褥瘡管理は、介護保険認定を受けた患者であれば、福祉用具貸与でエアマットの適切な導入が欠かせないという。昼夜を問わず定期的な体位変換を老々介護などで実施することは家族の負担感が強く、本人の安眠阻害となることから、自動で体位変換をしてくれるエアマットの導入は欠かせない。

 また、姿勢保持も褥瘡発生の予防や摂食・嚥下機能の維持促進、呼吸・循環機能の維持促進、筋緊張の緩和や変形拘縮の防止、QOL向上などの観点で重要とし、その場合も一般的なクッションで代用するのではなく、専用の姿勢保持クッションを導入するなど、福祉用具貸与を活用することを勧めた。

 課題は、家族やケアマネジャーの中に、毎月レンタル費用が発生することを避けたい思いが強く、褥瘡発生を回避する最適なタイミングでの用具導入に至らないケースがあること。また、訪問看護が訪問介護に比べて利用料が高いと敬遠されていること。

 この対応として、ケアマネジャーに「床ずれ危険度チェック表」(日本褥瘡学会・在宅ケア推進協会/アルケア)を勧める。8項目の簡単なチェック表で、4つ以上チェックがあれば医師や看護師に相談することや、福祉用具貸与を検討するタイミングの目安とされる(表)。

 一昔前に比べて、在宅での褥瘡管理・指導に関心の高いWOCは増えたと同氏。WOCナースなどの多職種連携がしやすくなり、訪問看護も利用することを合わせれば、在宅でもつらい思いをしないで生活を送ることができるとメッセージを送った。
(シルバー産業新聞2024年10月10日号)

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