訪問診療を受けている患者のほとんどは要介護者です。がん末期や人工呼吸器が必要な神経難病の患者が多く、年間で１６０件ほど看取りも行います。

　他には、足腰が弱く通院ができない方、認知症の方などもいます。認知症で多いのは、引きこもりや受診拒否で社会的に孤立し認知機能が低下するケーマネジャーから相談を受けることもあります。

　こうした患者の在宅生活を、医学的側面から整えるのが在宅医療の役割です。「整える」とはつまり、治療だけではありません。若い人の場合は１０〜２０年先を見通した健康目標を立てますが、高齢者は１００％の治癒を希望するよりも、残った人生をどう過ごすかが重要視されます。この過ごし方の意向を確認することが、在宅医療・ケアのスタートラインになります。

　以前、がん末期で延命措置を行わないとしていた患者が息を引きとった際、「なぜ心臓マッサージを行わないのか」と家族がパニックになったことがありました。治療方針の具体的なイメージを家族や関係職種と共有しておくことも大切です。

　近年では、将来の医療やケアの方針に関する意思決定を支援する「アドバンス・ケア・プランニング（ＡＣＰ）」も注目されています。とは言え、自分が死ぬときのことは、最初からはなかなか決められないものです。

　実際、私が関わる在宅患者でも、「動けなくなったら入院したい」か「最期まで家で過ごしたい」か、決定できない人もたくさんいます。

　生活環境や家族の状況も刻々と変化します。時間がかかってもいいですし、途中で気が変わっても構いません。大切なのは、今どう思っているのか、今何をしたいのかを、われわれ専門職が会話を通じて引き出し、必要なケアやサービスにつなげていくことです。患者に選択肢を与えることが、在宅ケアの質の高さなのです。

　この数年、新型コロナの影響で在宅医療を選択する患者が増加傾向にあります。理由の一つは、コロナ療養で病床がひっ迫し、在宅患者を受け入れきれないことです。もう一つは、感染対策で病院の面会制限が厳しくなり、病院だと家族が看取りに立ち会えないケースが増えたためです。

　医療を受ける患者の立場から、医療機関を選ぶポイントは、その医師が「かかりつけ医」になり得るかという点です。

　かかりつけ医とは、日頃から健康に関する相談ができ、他の専門職や地域資源と連携しながら生活全体を支援し、また必要に応じて専門の医療機関につなぐことができる医師です。特に、在宅医療の場合は▽いざというときに入院ができる▽夜間・休日に対応（２４時間・３６５日）▽急変時の対応（往診）――などが具体的に求められます。

　ここで役割を発揮できるのが総合診療医です。各診療科の専門医のように特定の疾患を診るのではなく、患者の生活、さらには家族の状況や地域全体も視野に、本人と一緒に「生活の目標」を立てるマネジメント力を備えているのが特長です。これが、複数疾患をもつことが多い高齢者、要介護者のニーズに合致するのです。

　今後、一層需要が拡大する在宅医療・地域医療に欠かせないオールラウンダーです。在宅医療で困っている方、また今後の外来受診などに備え、お近くの「かかりつけ医」「総合診療医」を調べてみてはいかがでしょうか。