話題
こんなとき、どこに相談する？【福祉用具の日に ２】
「福祉用具の日」は2002年に創設。「福祉用具の日しんぶん」も同年10月1日に創刊。このページでは、福祉用具を使い始める際のポイントを紹介します。
窓口や事業所を探す
高齢期になると脳疾患や転倒による骨折などによって、突然 体が不自由になり、日々の生活に困る事態が起きることがあります。
治療がうまくいき、リハビリによって在宅での生活が可能になるまで回復しても、帰ってみると、住み慣れた在宅は至る所バリアだらけ。室内での安全な移動もままならないで、せっかく在宅復帰がかなえられたのに、不活発な生活になってリハビリ以前の状態に戻ってしまうおそれもあります。そんなとき、どこに相談に行ったらよいのでしょうか。
治療がうまくいき、リハビリによって在宅での生活が可能になるまで回復しても、帰ってみると、住み慣れた在宅は至る所バリアだらけ。室内での安全な移動もままならないで、せっかく在宅復帰がかなえられたのに、不活発な生活になってリハビリ以前の状態に戻ってしまうおそれもあります。そんなとき、どこに相談に行ったらよいのでしょうか。
幸いにも、入院した病院が在宅復帰に向けた地域との連携をしっかり行っているところでしたら、在宅後のリハビリテーションの継続についても安心ですが、それでも地域の介護サービス事業所の活用などが必要になってきます。
相談先がない場合には、市町村の高齢者福祉窓口や地域包括支援センター、居宅介護支援事業所に相談されるのがよいでしょう。地域包括支援センターは、中学校区に１カ所程度の割合で、全国に約５０００カ所設置され、主任ケアマネジャー、保健師、社会福祉士らの専門職が総合的な相談援助にあたります。居宅介護支援事業所は全国に３万カ所以上あり、ケアマネジャーがいて、介護を抱える家庭にあっては信頼して介護相談をしていただけます。
介護保険サービス利用に必要な要介護認定などの手続きを経て、実際の介護サービスを利用するようになります。１５年４月からは介護保険サービスと並行して、市町村の介護予防・日常生活支援総合事業がスタートしていますので、必要なサービスが受けられるように、ケアマネジャーに相談して下さい。
「福祉用具専門相談員」に相談
福祉用具の利用も、ケアプランの中に位置づけられています。ケアマネジャーといっしょに、福祉用具専門相談員が必要な用具の選定を行います。
心身状況の変化や住まいや介護者の環境が変わると、必要に応じて、使ってきた福祉用具を見直すことが必要になる場合があります。機械である用具は定期的なメンテナンスも必要で、安心安全に用具を使い続けるには、福祉用具専門相談員のモニタリングが欠かせないわけです。しっかりした事業所を選びましょう。
移動用リフトの活用で介護の質は向上します。持ち上げて使うリフトや、滑らせて使うスライディングボード・シートを活用すれば、転倒などのリスクも軽減して、本人、介護者とも安全に移動・移乗が行えます。ある程度の習得が必要ですので、福祉用具専門相談員に相談して下さい。
移動用リフトの活用で介護の質は向上します。持ち上げて使うリフトや、滑らせて使うスライディングボード・シートを活用すれば、転倒などのリスクも軽減して、本人、介護者とも安全に移動・移乗が行えます。ある程度の習得が必要ですので、福祉用具専門相談員に相談して下さい。
ケアマネジャーや福祉用具専門相談員は、「買い物に行けるようになりたい」など本人がめざす生活目標を実現できるように、本人の状況や環境などをみて、最適な歩行支援機器などを選定します。
退院支援の一環として、理学療法士（ＰＴ）や作業療法士（ＯＴ）が、心身状況をみて用具を選び、使い方などを教えてくれることがあります。入院中から、病院内でその人の在宅を想定した用具の利用を行うことや、一時退院して実際に在宅で用具の訓練が行われることもあります。
そうした場合にも、介護保険の福祉用具については、福祉用具専門相談員が関わって提供します。
退院支援の一環として、理学療法士（ＰＴ）や作業療法士（ＯＴ）が、心身状況をみて用具を選び、使い方などを教えてくれることがあります。入院中から、病院内でその人の在宅を想定した用具の利用を行うことや、一時退院して実際に在宅で用具の訓練が行われることもあります。
そうした場合にも、介護保険の福祉用具については、福祉用具専門相談員が関わって提供します。
■３：「自分に合った用具はどれ？」に続く（リンク先）
（福祉用具の日しんぶん２０１７年１０月１日号）
