自身が感染しやすい立場にあって、感染すると、利用者や患者にうつしてしまうため、病院や施設ではクラスター（集団感染）を発生しやすい。医療・介護従事者として大切なのは、風邪症状があれば休み、職場にウイルス感染のリスクを持ち込まないこと。医療・介護従事者を新型コロナから守ることが、感染すれば重症化しやすい高齢者や持病のある人を守ることになる。要注意は、高齢者のフレイル。高齢者は、活動が停滞すると、筋力低下によって免疫機能が低下し、感染や重度化のおそれが高まるとされる。長期化が予想されるだけに、高齢者のフレイル対策は重要なテーマになる。

　医療崩壊を防ぐため、入院はせず、感染者を在宅などで隔離や療養する日が迫っている。オンライン診療など、訪問せずに医療や介護を確保する必要性も出てくる。スマホやテレビ電話を使って、映像や音声による見守りや、患者情報を得ながら診療する。対面診療の基本は守りながらも、今後はＡＩ（人工知能）による診療補助を含めて、オンライン化が進展するだろう。

　医療・介護情報は個人情報として守ることは、基本的人権である。感染者や家族の了解がなければ、感染者の氏名を公表してはならない。その一方で、事業所の名称は、地域の多くの人たちが関わる病院診療所や介護施設で感染者が発生した場合には、クラスターを抑え、２次感染をふせぐためにも発表するのがよい。このウイルスには治療薬やワクチンがなく、長い潜伏期間の間にも感染させてしまうおそれがある。名古屋市などでの対応とは異なるが、高齢者を守るために、クラスター化するおそれのある場所での感染発症は、施設名を公表し、自ら情報開示するのが基本だろう。風評被害を防ぐためにも。

（シルバー産業新聞２０２０年４月１０日号）