管理栄養士の介入が十分でない実態が、データに表れています。居宅療養管理指導が利用可能な通所介護、グループホーム、有料老人ホーム、短期入所生活介護の利用者２６９人のうち、「栄養介入の必要性なし」と事業所が判断したのは２３０人（全体の８６.１％）いました（グラフ）。

　ところが、この２３０人を簡易栄養状態評価表（ＭＮＡ―ＳＦ）でスクリーニングにかけてみると、低栄養１１.９％、低栄養のおそれ４５.５％という結果でした。このようなギャップが発生する最大の理由は、低栄養の原因を多面的に見て、リスクに気づく力が、十分備わっていないためです。

　居宅療養管理指導で介入するケースでは、明らかにやせ細っている人、ほとんど食事がとれない人、褥瘡がある人など、目に見えて栄養が不足している利用者も多く、「もっと早く依頼をいただければ…」と常々感じていました。低栄養は、この「明らかな見た目」を判断基準にしてしまうと手遅れになりやすいのです。

　グループホームや有老ホームも入居者の平均要介護度が高くなっています。本音は特養や老健と同様、管理栄養士の配置基準を設けてもらいたいのですが、人員確保やコスト面から、すぐには難しいでしょう。かと言って、他職種に管理栄養士と同等の栄養ケアプロセスを求めるのは現実的ではありません。だからこそ、スクリーニングを上手く活用し、必要に応じて外部の管理栄養士と連携した低栄養対策を行っていくべきなのです。

　ＭＮＡ―ＳＦのスクリーニング項目は①食事量②体重③歩行④精神的ストレス・急性疾患⑤認知症⑥ＢＭＩ――です。歩行能力や認知症状を栄養状態と結び付けられる介護現場がどれだけあるでしょうか？また、ＢＭＩの数値だけで安心していると、体重減少が見過ごされやすくなります。

　スクリーニングツールを使い続けることは低栄養の多面的な気づきを促し、ワンランク上の食事介助、栄養ケアにもつながります。加えて、専門的なアセスメントを行うため医療機関や（認定）栄養ケア・ステーションとの地域連携も生まれます。

　このプロセスは「口腔・栄養スクリーニング加算」として、既に介護報酬上で評価されています。居宅療養管理指導の早期介入、拡充には、この加算の算定率をどう高めていくかが、次期改定の焦点になるのではないでしょうか。

（シルバー産業新聞２０２６年８月１０日号）