超高齢化の現在、福祉用具は要介護者や介護者にとって生活に欠かせない道具となっていることは間違いありません。しかし現場では、福祉用具を必要としながらも、まだ自分が使うことに抵抗感を持っている方も少なくないのではないでしょうか。次第に生活範囲が狭まり、閉じこもりがちになり……と、自分でできることに気が付かないまま生活されてしまう方もいます。

　専門職には利用者、家族の方へ、環境が変われば参加や活動を促し、そして福祉用具の活用で生活が変わる可能性をしっかりと示し、提案することが求められます。こうした「環境→活動・参加→生活」といったアプローチを考えるうえで有用なのが「ＩＣＦ（国際生活機能分類）」の考え方です。

　２００１年にＷＨＯ（世界保健機関）で採択されたＩＣＦは、人間の生活機能と障害の国際的な分類法です。多少乱暴かもしれませんが、支援を必要とする人をより的確に捉え、アプローチに繋げるための考え方だと思ってください。

　ＩＣＦ以前は、ＩＣＩＤＨ（国際障害分類）モデルが用いられており、その人が抱える障害、すなわち「疾患が生活・人生に及ぼす影響」に注目し、支援を考えるという意識が高まりました。

　このＩＣＩＤＨモデルを図で表したのが（図１）です。例えば脳卒中が原因で、片麻痺（機能障害）が残り、歩行困難（能力障害）となった結果、職場復帰できない（社会的不利）が生じている、といった具合です。ただ、▽障害というマイナスの側面のみに注目している▽疾患のみを原因に捉え、社会的不利に至るまでが一方通行――などの課題も指摘されていました。

　ＩＣＩＤＨを改定し、誕生したＩＣＦでは疾患だけでなく、生活機能（心身機能・身体構造、活動、参加）から捉え、「環境因子」「個人因子」の要素も追加されました。（図２）のように各要素が一方通行ではなく、相互に影響を与え合っているという見方がＩＣＦモデルの特徴です。リハビリテーションで活動・参加へのアプローチが強調されるなど、日本の医療介護分野でもＩＣＦの考え方が取り入れられてきました。

　ＩＣＦになって、ＩＣＩＤＨにはなかった「環境因子」の視点が加わり、福祉用具や住宅改修の活用が、活動や参加、そして生活のレベルに影響を与えるものとして捉えられるようになりました。

　次回から、ＩＣＦの「環境の変化から、活動・参加、そして生活を変化させる」部分に特に着目し、福祉用具・住宅改修の選定や提案に生かせる内容をお伝えいたします。


　加島　守（高齢者生活福祉研究所・所長／理学療法士）
（かしま・まもる）１９８０年医療ソーシャルワーカーとして勤務後、理学療法士資格取得。越谷市立病院、 武蔵野市立高齢者総合センター補助器具センター勤務を経て、２００４年１０月高齢者生活福祉研究所を設立し現職

（シルバー産業新聞２０１９年６月１０日号）