日本認知症予防協会（佐々木誠代表理事）は、認知症の前段階である軽度認知障害（ＭＣＩ）について理解し、認知症予防に役立つビジネスのヒントなどが得られる認定資格「ＭＣＩ専門士」の資格講座を展開している。

　「認知症の前段階であるＭＣＩを早期に発見し、適切な対策をとれば、認知症の発症を遅らせることができると言われている。様々なところで、認知症予防の知識を伝え拡げていく役割を、専門士に担ってもらいたい」と佐々木代表。「さらに、ＭＣＩや認知症予防についての知識を組み合わせることで、新しいビジネスのヒントへつなげてもらうのが狙い」と話す。

　「認知症予防には▽食生活改善▽頭のトレーニング▽運動習慣の継続▽質の良い睡眠の確保――の４つがカギとなる。いずれも一定の効果があるとされるが、重要なのはＭＣＩ段階でその人の生活スタイルや嗜好などに合った予防対策を選んで提示すること。このマッチングを的確なものにするのもＭＣＩ専門士の役割の一つだ」と佐々木代表は話す。「ＭＣＩ対策関連のビジネスとしては、『予防・改善』と『早期発見・評価』の２つの領域が考えられ、前者では運動や食品、学習など、後者には認知機能チェック機器・ソフトなどがあてはまると、佐々木氏は解説する。

　例えば福祉用具専門相談員なら、認知症の種類を正しく理解することで、利用者の心身状況の特徴をつかみやすくなり、早期に適切な住環境整備や用具の提案などがしやすくなる。またケアマネジャーらとも共通言語が増え、関係の深化にもつながっていくはず、と佐々木氏は指摘する。

　講座は１回７時間。日本の高齢者の現状から、認知症・ＭＣＩの知識、認知症予防、予防ビジネス――について学ぶ。これまで８回開かれた同講座には、福祉用具事業者、ＯＴ・ＰＴ・ＳＴ、健康食品、生命保険会社、アロマテラピストや歌唱療法のトレーナーなど、幅広い業種の人たちが参加している。介護予防サロンや接骨院を展開する兵庫県の事業者は、同講座を踏まえて、認知機能を計測できるクラウドサービス「脳活バランサーＣｏｇＥｖｏ（コグエボ）」を導入し、認知症予防事業に取り組んでいる。　講座修了者には一定の要件のもとに認定マークを付与し、認知症予防に関する一定の専門性をもったサービスだと協会が認めるものとして、店舗や商品などに掲示することを認めている。「認知症予防ビジネスのヒントをつかむのはもちろん、従業員の健康管理を経営的視点で考え戦略的に実践する『健康経営』に向けて、企業の人事担当者などに受講してもらうのも意義がある」と佐々木代表は話す。

　ＭＣＩ専門士資格講座は、受講料２万１６００円（テキスト・教材費、税込）。月に１回のペースで大阪市内で開催。次回は３月１６日の９時半～１７時半。以降、５月１８日、６月１５日に開催予定。

　問合せは同協会（ＴＥＬ０６-６１９５-８６４６）まで。

（シルバー産業新聞2019年3月10日号）