被団協は、アメリカによる太平洋ビキニ環礁の水爆実験を機に、原水爆禁止運動が広がり、１９５６年に結成された。原点にあるのは言うまでもなく、広島・長崎の原爆体験である。結成宣言には、「あの瞬間に無残な死をとげ、また、その後のろうべき原爆症でつぎつぎに死んでいった三十数万の父や母、息子や娘、夫や妻たちの声なき声に代って、私たちの体験をとおして人類の危機を救おうという決意を誓い合った」と記されている。その後、幾千にもおよぶ証言を集め、国連をはじめ世界中の平和会議に代表団を送り、核兵器廃絶を訴え続けた。やがて「ヒバクシャ」は世界に通じる言葉となり、この８０年間、核兵器が戦争で使われた事実は１度もない。

　偉業を成し遂げた被団協だが、大きな課題も抱えている。高齢化の問題だ。厚労省によると、被爆者手帳を持つ人の平均年齢は８５.５８歳に達し、人数は１９８０年度末の３７万２２６４人から１０万６８２５人まで減少している。ノーベル委員会も「いつの日か歴史の証人としてのヒバクシャは、われわれの中からいなくなる」と言及したが、こうも述べた。「記憶を留めるという強い文化と継続的な取組により、日本の若い世代は被爆者の経験とメッセージを継承している」と。新聞記者のひとりとして、伝えることの大切さと向き合いたい。