岡山県北部の急性期医療は、県北唯一の救命救急センターをもつ津山中央病院に大きく依存している。松下医師は、「心筋梗塞や脳出血、がん治療などの患者が同病院に集中している。急性期治療を終えた患者を地域の病院へ下り搬送したり、診療所や在宅へ円滑に移行することが、地域医療の維持に不可欠」と指摘する。

　同クリニックでは、２０年近く家庭医療の研修に取り組み、地域医療を支えてきた。研修医は津山中央病院、同法人の日本原病院、診療所を回り、急性期から在宅までを経験する。現在は４年間の研修を通じ、総合診療専門医に加えて新・家庭医療専門医を目指す仕組みを整えている。若手医師が複数の医療機関を循環すること自体が、地域の医療現場のマンパワー確保にもつながっている。

　松下医師は家庭医の専門性について、「内科、小児科、整形外科など、地域で頻度の高い領域を診る力が『おかず』。よくある病気をきちんと診療できれば、地域で起きる健康問題の９割以上に対応できる。そこに家族や多職種とのコミュニケーションという『ご飯』が欠かせない。老老介護や若い世代の孤立も進んでいる。家族と向き合う『家族志向のケア』が重要だ」と説明する。

　介護事業者との連携も日常診療の一部。週１回、ケアマネジャーや訪問看護師、同クリニックの医師、看護師らが情報交換し、転倒や認知症、家族の状況など患者の小さな変化まで共有する。

　町の地域ケア会議や、隣接する勝央町を含む広域の事例検討の場にもつなげ、医療だけでは解決できない虐待や経済問題、家族支援などについて、介護・福祉・行政を含むチームで対応する体制をつくっている。

　これまでに同クリニックでは４０人を超える医師が家庭医療の研修を受け、全国各地で地域医療の担い手となっている。

　「介護保険制度や多職種連携、在宅医療を研修段階から身につけておけば、人口減少地域でも必要な医療を組み立てやすくなる。地域で求められる基本となる力は同じ。土台をつくっておけば、地域に合わせて強みを加えていける」と松下医師は語る。

（シルバー産業新聞２０２６年９月１０日号）