ニュース 2021/06/29

日慢協が提言　ＡＤＬ評価「ＢＩに統一を」

　日本慢性期医療協会（武久洋三会長）は６月２４日に開催した定例記者会見で、医療（回復期リハビリ）と介護・生活期で異なるＡＤＬ評価指標について、より平易で、評価者による差の出にくいＢＩに統一すべきと提言した。

ＦＩＭとＢＩに高い相関

　会見では、平成医療福祉グループ（武久洋三代表＝日慢協会長）の高齢対象者２９１人（平均年齢79・4歳）の「ＢＩとＦＩＭの運動項目・総得点の推移データ」を示し、両評価指標の間に高い相関関係がみられることを解説した。

会見資料より

　結果は、統計学上も「rs＝0.90」近辺で、強い相関関係ということができる。ＦＩＭ利得をＢＩ利得に変更した場合の影響について、Ｍ－ＦＩＭ（動作に関するＦＩＭ点数）、Ｔ－ＦＩＭ（ＦＩＭの総得点）とＢＩに相関があり、ＢＩへの統一を検討する材料となりそうだ。

回復期リハ病棟の施設基準「ＦＩＭ利得」から「ＢＩ利得」を

　一般にＢＩは「簡便で短時間でできる」「評価者で差が出にくい（恣意的評価ができにくい）」「１００点満点で本人や家族にもわかりやすい」などが長所とされ、介護報酬の算定要件や、科学的介護情報システム「ＬＩＦＥ」へのデータ提出様式には「本人自身でできるＡＤＬ」を評価するＢＩが採用されている。
　一方の回復期リハビリ病棟など医療現場では、評価者に専門性が求められ評価に時間がかかるものの「細かな能力をとらえやすい」「認知項目がある」「実際に『しているＡＤＬ』が評価できる」などの理由で、ＦＩＭを採用する傾向がある。

　同協会の提言は、両指標とも高い関連性が見られたことから、主に介護や生活期のＡＤＬ評価でＢＩが活用されていることに合わせ、医療現場もＦＩＭ利得からＢＩ利得とすることで、医療関係者と介護関係者の間で患者・利用者のＡＤＬ評価の共有が進むことを期待する。

16年度診療報酬改定でＦＩＭ化が加速

　特に2016年度の診療報酬改定により、回復期リハビリ病棟入院料の施設基準で▽「入院料１」「同２」は重度者の退院時の日常生活機能評価が３割以上で４点（入院時とのＦＩＭ利得では１６点）以上改善▽「同３」「同４」は重度者の退院時の日常生活機能評価が３割以上で３点（入院時とのＦＩＭ利得では１２点）以上改善▽「同５」「同６」は、同実績部分に関する基準なし－－などを背景に、ＦＩＭ利得を重視する傾向が一気に加速した背景があった。