特殊寝台の貸与件数は１０７.３万件で、付属品を除くと、手すりに次いで２番目に多く利用されている。特殊寝台は０６年度に原則、要介護１以下の貸与が認められなくなったことで、貸与件数は７０万件から５０万件へ３割も減少した。給付制限前の水準まで戻ったのは１２年度。その後も要介護者の増加に伴い、堅調に推移し、直近５年間で２３％増となっている。９割超は要介護２以上の利用だが、例外給付により、要介護１以下の利用も８万３８００件（７.８％）ある。

　福祉用具・生活支援用具協会（ＪＡＳＰＡ）の「福祉用具産業市場動向調査報告」では、２０年度のベッド全体の市場規模（介護保険給付だけでなく、医療用ベッドなど一般市場を含む）は５４９億円で対前年度▲０.７％。内訳は、在宅介護向けベッド２２０億円（前年度▲０.５％）、医療向けベッド２９５億円（▲１.３％）、その他３４億円（＋３.０％）となった。

　医療用では、ＩＣＵベッドなどで需要増加がみられた。介護用では、新型コロナウイルスの影響で入院や入所ができず、在宅介護での利用が増加傾向だったものの、コロナ禍による先行きがみえず、レンタル卸事業者の購買意欲は抑制方向だった。介護保険外では、巣ごもり需要の拡大でＥＣサイトなどでの個人向け販売が増加した。

（シルバー産業新聞２０２３年９月１０日号）