同社が利用する「ＬＩＮＥＷＯＲＫＳ（ラインワークス）」（ワークスモバイルジャパン提供）は、メッセージアプリ「ＬＩＮＥ」の使用感を踏襲したビジネス版で、導入企業は２０万社を超える。

　メグラスでは一昨年に導入。システムグループ部の加藤俊太朗さんは導入により、「社内のコミュニケーションの量と質がともに大きく変わりました」と強調する。それまで社内連絡はメールが主だったが、せわしなく動く現場の職員が、こまめにパソコンに向かってメールチェックするのは負担が大きい。加藤さんも「自分が介護職だった頃を振り返っても、手元のスマホで情報のやり取りができればと感じていました」と話す。

　プライベート用途のチャットツールで連絡を取り合う職員もいたが、セキュリティ面での不安を抱えるうえ、業務へ個人のアカウントを使うことに抵抗感を示す職員もいる。そこで、社内共用のチャットツールとして「ラインワークス」の導入を決め、全職員２００人分のアカウントを取得した。ツールの選定について、「いわゆる『ＢＹＯＤ（Bring Your Own Device）』での導入だったため、しっかりと管理者が管理できることが大前提でした」と加藤さん。ＢＹＯＤは私用端末を業務利用することをいい、厚生労働省の「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」では「管理者以外による設定の変更を技術的あるいは運用管理上、禁止できない限り、ＢＹＯＤは行えない」とされている。ラインワークスは、管理者が端末やアプリを管理可能なＭＤＭと呼ばれるシステムが搭載されている。

　メグラスでは現在、利用者ごとの申し送りやスケジュール、会議録の確認、本部からの連絡、社内アンケートなど、さまざまなシーンでラインワークスを利用している。情報発信や確認が、場所や時間を選ばずできるようになったことで、それぞれコミュニケーションのスピードや質が上がったという。新しいツールであるにも関わらず、浸透が早かったのは「職員も使い慣れているＬＩＮＥと同じような画面や操作方法という点が大きいです」（加藤さん）。夜勤の看護職員が、夜勤帯に看護職がいない他施設の状況を確認するなど、現場発の活用法も生まれてきているという。

　新型コロナウイルスの対応でも活躍している。「当社では感染対策のため、県とは別に独自の基準を設けています。全４段階で、ステージ２以上になると面会を制限するなどといったイメージ。今はどのステージで、どういう対策が必要かを同時に発信・共有できるのも強みですね」と同社コーポレートディレクショングループ部の浅井有希子さん。職員の一人が感染した際は、保健所との連携やＰＣＲ検査実施といった現状を随時発信。全職員がタイムリーに状況を把握することで大きな混乱を防ぐことに繋がった。「感染報告に対して、『迅速な報告をありがとうございます。よく言ってくれました』という社長の返信をみて、職員に対する会社の姿勢が伝わってきて嬉しかったです」（浅井さん）。

　同社は、ワークスモバイルジャパンによる介護事業者向けのＩＣＴ活用セミナーに登壇予定。導入などに関する問合せは、ワークスモバイルジャパン（☎０３・４３１６・２９９６）まで。

（シルバー産業新聞２０２１年４月１０日号）