入院患者・施設入所者への歯科専門職による口腔機能管理等は、誤嚥性肺炎の発症率低下、在院日数短縮などの効果が報告されている。しかし、訪問歯科を実施する歯科診療所は全体の２割ほど。６月に閣議決定した「経済財政運営と改革の基本方針２０２１」（骨太の方針）では「要介護高齢者等の受診困難者の増加を視野に入れた歯科におけるＩＣＴの活用を推進する」と明記するなど、国は効率的な歯科連携の方法を模索している。

　なお、オンライン診療については２０１８年診療報酬改定で制度化されたが、歯科は対象外。現在は新型コロナ感染拡大に伴う特例的・時限的な対応として、初診から情報通信機器や電話等を用いた歯科診療、処方が認められている。

　同モデル事業は歯科連携におけるＩＣＴの活用可能性を検証するもの。施設の高齢者モデル、病院の周術期・脳卒中モデルの２パターンでオンライン歯科診療を行った。高齢者モデルは４カ所（老健２、グループホーム１、在宅１）、計１３人の利用者を対象とした。

　施設・歯科診療所双方をＰＣ、タブレットでつなぎ、施設では訪問した歯科衛生士、または施設の介護職員が口腔内カメラを操作。その映像を歯科医師がリアルタイムで確認しながら口腔内の評価・指導等を行った。

　口腔内の評価や介護職員等への指導については、対面時と比べ、概ね問題なかったとする意見が多かった。オンラインの利点に挙がったのは、歯科医師の訪問の負担が減ったぶん、介護職員等がちょっとした不安や困りごとでも相談しやすくなったこと。歯科医師による日々の口腔ケア、食事介助等の具体的な指導につながり、その結果、口腔衛生状態の改善がみられた利用者もいた。

　また、食事観察（ミールラウンド）に歯科医師が遠隔で参加し、摂食嚥下指導や食事介助をその場で伝える使い方も。「対面時より口腔内を鮮明に確認できた」「一緒に映像を見ながらだと指導も行いやすい」（歯科医師）など、口腔内カメラの有用性も評価された。

　一方で、歯科医師がカメラで映してほしい場所を伝える際、操作者が介護職員の場合だと「口蓋側」「遠心」「左下１番」といった歯科専門用語が使えず、コミュニケーションがうまくいかなかったケースも。「残存歯、部位の呼び方など共通用語が必要だと感じた」（歯科衛生士）。

　また、口腔内カメラを映している最中は、利用者の姿勢・動作などを同時に見られなかったこともデメリットに。認知症の利用者では、じっとできない、カメラのケーブルを噛むといった行動がみられた。

　このほか、機器の設定が不慣れなため通信環境、電源確保に時間を要したケースもあり、映像・音声トラブル時の代替手段の準備などが指摘された。

　同事業では、特養・老健（計５７２施設）への歯科連携に関するアンケートも実施。歯科連携の状況については「定期的に連携」が６２.１％、「必要に応じて連携」が３２.３％となった。

　連携内容で多いのは訪問歯科診療（８０.４％）、口腔ケアなどの口腔衛生管理（５５.４％）。口腔機能評価・管理（４０.７％）や摂食嚥下障害の評価・リハビリ（１３.３％）、ミールラウンド（９.３％）は実施割合が下がる（グラフ）。

　オンライン歯科診療を実施したことがある施設は０.２％。「必要だと感じる」と回答した施設は４分の１にとどまった。「必要と感じない」理由では「対面が必要」（７５.３％）、「オンライン診療で何ができるかわからない」（３０.９％）などが主にあげられた。

　今年度も同事業は継続。事業策定委員会メンバーの一人、東京医科歯科大学大学院の戸原玄教授は「一般的に歯科診療と聞くと、虫歯や歯周病、欠損などが主たる症例。しかし、オンライン歯科はこうした外科的治療よりも、全身状態を踏まえた口腔機能の評価・指導・経過観察との親和性が高い。要介護者のニーズは高い」と述べる。

　同氏はコロナ禍以前より、遠隔地に住む在宅利用者などへオンライン歯科を実践。「例えば顎関節症の利用者は観察・指導が中心となるが、オンラインを導入することで頻回・継続的なフォローが可能になる」と話す。摂食・嚥下機能まで専門範囲が及ぶ歯科医師が少ないのも、オンライン化が進まない要因の一つだと指摘した。

（シルバー産業新聞２０２１年９月１０日号）