ニュース
日福協「福祉用具継続利用で改善率高い」調査再分析
日本福祉用具供給協会(小野木孝二理事長)は、2017年9月~18年10月に同協会が実施した老健事業「福祉用具利用に関する効果研究」(定点観測調査)を再分析した結果、12カ月間継続して福祉用具貸与を利用した1236人の要介護度の改善が、国が集計した介護サービス継続利用者全体の要介護度改善に比べて、優位であったと発表した。
要介護2でみると、国全体の介護サービス継続利用者の要介護改善率が9.5%であったのに対して、日福協調査では、福祉用具継続利用者の要介護度改善率が23.2%と2倍以上高かった。
同様に、要介護4では、介護サービス利用者が13.1%であったのに対して、46.3%の改善率を示した(グラフ)。
日福協では、「要介護認定にあたり、福祉用具を利用している場合は、その利用を前提にして利用者の状態像を判定することになっている。そのため福祉用具継続利用者の要介護度の改善率が高く出ている面も考えられる」としている。
「福祉用具の活用や継続によりADLが向上して、要介護の改善状況が著しい結果になったのは、良かった」と事務局は述べる。
(シルバー産業新聞2020年11月10日号)
同様に、要介護4では、介護サービス利用者が13.1%であったのに対して、46.3%の改善率を示した(グラフ)。
日福協では、「要介護認定にあたり、福祉用具を利用している場合は、その利用を前提にして利用者の状態像を判定することになっている。そのため福祉用具継続利用者の要介護度の改善率が高く出ている面も考えられる」としている。
「福祉用具の活用や継続によりADLが向上して、要介護の改善状況が著しい結果になったのは、良かった」と事務局は述べる。
(シルバー産業新聞2020年11月10日号)