要介護２でみると、国全体の介護サービス継続利用者の要介護改善率が９.５％であったのに対して、日福協調査では、福祉用具継続利用者の要介護度改善率が２３.２％と２倍以上高かった。

　同様に、要介護４では、介護サービス利用者が１３.１％であったのに対して、４６.３％の改善率を示した（グラフ）。

　日福協では、「要介護認定にあたり、福祉用具を利用している場合は、その利用を前提にして利用者の状態像を判定することになっている。そのため福祉用具継続利用者の要介護度の改善率が高く出ている面も考えられる」としている。

　「福祉用具の活用や継続によりＡＤＬが向上して、要介護の改善状況が著しい結果になったのは、良かった」と事務局は述べる。

（シルバー産業新聞２０２０年１１月１０日号）