社会的処方は、孤立や貧困などの社会的課題の解決、生活全般の改善をはかるもの。先行的に実施しているイギリスでは、かかりつけ医が、地域資源に詳しい「リンクワーカー」へ患者を紹介し、地域活動やサービスへつなぐ手法がとられている。
　
　同会では１年前に社会支援部を立上げた。根底にあるのが「健康には社会的要因が影響する」という考え方。同会理事・村井邦彦氏（村井クリニック院長）は「顕著なのは、地域や社会との関わりが薄い人。周りで気づかう人がいないため、健康意識が低い。病状だけを見て糖尿病の指導をしても、なかなか治療に結びつかない」と説明する。
　
　人との関わりや生き甲斐といった「自己肯定感」を見出し、健康・幸福感を高めるための支援を医療側からもアプローチしようというのが本活動の主旨だという。

　社会的要因の把握については、医療機関の受診時に生活状況のアセスメントを実施。同会ではそのツールとして「ＳＤＨ問診シート」（３種）、「生活・健康感シート」（２種）を作成している。
　
　例えばＳＤＨ問診シート（左上表）は「家事や子育て、介護などで困ることがありますか」「仕事や趣味などで外出することがありますか」「家族や親せき、友人などと話をしますか」など８つの健康の社会的決定要因についての質問項目を選択形式で回答。結果はレーダーチャートで表示し、社会的要因の強弱を見える化する。

　次に、社会的要因をもとに地域のサロン活動や各種支援制度を紹介。「新たなサービスを創るより、既存資源を活かす。地域支援事業や、インフォーマルサービスを含むケアプランと基本的な考え方は同じ」と村井氏は述べる。
　
　そのため行政やケアマネとは常に情報共有・連携体制をとり、医療機関だけで支援内容を決定するのではないという。「特にケアマネジャーは、本人の生い立ちや生活の場をよく知っている。連携することで支援の選択肢も増える」（村井氏）。
　
　宇都宮市内にはサロン活動が約２８０カ所と充実。「まだ活動して１年だが、これまで知らなかった通いの場や社協・民生委員の活動など、多くの地域資源が見えてきた」と同氏。「しばらくは事例を積み上げる段階。その中で、生活習慣病の改善や減薬に至ったケースが出てくるかもしれない」と語った。

（シルバー産業新聞２０２０年９月１０日号）