この実証実験は２０１９年３月から開始しているが、実験に用いた階段昇降機はドイツのティッセンクルップ・アクセス社の製品。今回は日本法人のティーケー・ホームソリューションズ・ジャパン（東京都港区、松本龍一代表）が提供した。

　この階段昇降機は、日本の住宅に多い「狭く急勾配な階段」に適合し、１本のレールで常に椅子の水平を保って昇降できるのが特徴。実験は、この階段昇降機にobniz （オブナイズ）社が提供するＩｏＴ技術『ｏｂｎｉｚ』を組み合わせた。

　実証実験では、関東２か所、近畿２か所で４台の階段昇降機を設置して遠隔監視し、運転状況やバッテリーの寿命などを調べた。バッテリーの使用状態の推移は電圧を示すグラフから確認でき、「通常時」や「バッテリー劣化時」、 さらに「未充電状態」まで把握した。

　さらに２０年の実験では、バッテリーの電圧に通常と異なる状態が生じた場合、アラートを示すメールが自動的に検査員に送信される機能を実験した。アラートメール機能によって、 コロナ禍で検査員が訪問を控えながら、電話のみで円滑に対応できることも確認できた。

　この機能が実装されれば、内容次第では検査員が毎回現場に行く必要がなくなり、電話などで迅速に対処ができる。特にコロナ禍では、検査員と家族らが接触を避けれるため、感染症予防策にも繋がると同社では期待を寄せる。

　また、１日数回利用する階段昇降機は、利用者の運転時刻や頻度などの生活パターンを把握することで見守りにも使えるとしている。今回は階段昇降機の実験だったが、同社では、ＱＯＬの維持に大きく関わり、使用状況と安全性の確認およびメンテナンスが必須となる、電動介護用ベッドや電動車イス、電動カート（シニアカー）、（入浴用）バスリフトについても、同社の技術『ｏｂｎｉｚ（オブナイズ）』でＩｏＴ化することによって、遠隔からでも管理やチェックが可能となるとしている。

　「医療や介護機器のＩｏＴ化推進は、介護者と要介護者双方に役立つことはもちろん、少子高齢化社会での慢性的な人手不足の解消策に、さらに現在進行中のコロナ禍で要介護者や家族との接触を極力回避できる有効策になる」と同社は話している。