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第14回 介護支援専門員 実務研修受講試験問題【解答・解説】学校法人 藤仁館学園
保健医療福祉サービス分野(総合) 一問一答
問41
次の記述のうち適切なものはどれか。3つ選べ。
1胃ろうで経管栄養を行っている場合に使用されるすべての経管栄養剤は 医師の処方に基づき医療保険から提供される。
2麻薬によるがんの疼通管理をしている場合には、腸の蠕動運動が抑制されるため、便秘になりやすい。
3慢性閉塞性肺疾患(COPD)により呼吸機能が低下している場合であっても、インフルエンザワクチンの接種は推奨される。
4胃潰瘍などによる上部消化管出血では、血液が胃液と混じるため、鮮血便になることが多い。
5高齢者においては、夜間の睡眠時間は短縮し、中途覚醒や早朝覚醒が多くなる。
問42
感染症について適切なものはどれか。3つ選べ。
1爪白癬では、抗真菌薬の内服投与が治療の基本となる。
2若年時に肺結核に罹患している場合には、免疫があるため、高齢になって再発することはない。
3ノロウィルス感染症では、下痢症状がなくなれば、便からは感染しない。
4肺炎球菌のワクチンは、インフルエンザワクチンと同月に接種が可能である。
5介護サービス事業者は、利用者がメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)保菌者であることを理由に、サービスの提供を拒否してはいけない。
正解は…1・4・5
- 爪白癬では内服投与が治療の基本となるが、爪白癬以外のカビが原因となる皮膚感染症については通常塗り薬による治療が行われる。
- 高齢者の肺結核は若年時に罹患し初感染巣に残っていた結核菌が、免疫力の低下により勢いを盛り返し発症することがある。
- 下痢症状がなくなっても感染から1~3週間は便からのウィルスの排出は続く。
- 季節型インフルエンザワクチンと肺炎球菌ワクチンを両方接種することでより高い肺炎予防効果が得られる。同月に摂取することも可能である。
- 症状の安定している高齢者施設の入所者などがMRSAの感染症を引き起こす確率は極めて低く、MRSAを保菌しているからといって、隔離したり、入所制限をするなど特別な対応をとる必要はないとされている。
問43
次の記述のうち正しいものはどれか。3つ選べ。
1指定介護療養型医療施設は、患者の入院に際して、居宅介護支援事業者に対する照会等により、患者の心身の状況、病歴、居宅サービス等の状況の把握に努めなければならない。
2指定療養通所介護事業所の管理者は、看護師でなければならない。
3通所リハビリテーション事業者は、安全・サービス提供管理委員会を設置しなければならない。
4薬局の薬剤師による居宅療養管理指導には、必ずしも医師又は歯科医師の指示は必要ない。
5介護予防訪問看護事業者は、利用者に対するサービスの提供が困難な場合は、主治医及び介護予防支援事業者に連絡し、他の介護予防訪問看護事業者を紹介するなどの措置を講じなければならない。
問44
認知症に関する記述のうち適切なものはどれか。3つ選べ。
1BPSD(認知症の行動・心理症状)には、せん妄、睡眠障害、抑うつなどが含まれる。
2レビー小体型認知症では、具体的で詳細な内容の幻視がみられることが特徴である。
3老人性認知症疾患療養病棟は、指定介護療養型医療施設のなかで、精神科病院に設置された認知症患者の診断・治療、リハビリテーション等を行う病棟である。
4認知症疾患医療センターは、専ら認知症患者の高度な治療を行うことを目的としている。
5認知症患者の精神科病院への措置入院は、精神保健指定医ではない主治の医師による診断のみでも、緊急時においては可能である。
正解は…1・2・3
- BPSDにはほかに徘徊・不潔行為・暴力なども含まれる。
- レビー小体型認知症では、初期より幻覚、特に幻視が現れることがしばしばである。幻視とは、実際には存在していないものがあるものとして生々しく見える症状で、壁に虫が這っている、子供が枕元に座っているなどが比較的よくみられ、ふとんが人の姿にみえるといった錯視の症状もしばしばみられる。これらの視覚性の認知障害は暗くなると現れやすくなる。
- 老人性認知症疾患に対して、精神科医療を行うための専門病棟の中で介護保険の施設サービスを提供できるのが老人性認知症疾患療養病棟である。
- 認知症疾患医療センターは一般の医師では判断の難しい初期の認知症からBPSDのある認知症の精神科的治療も行っており「専ら高度な認知症治療」に限定されるわけではない。また専門医療機関への紹介やさまざまな情報提供も行っている。
- 精神科病院への措置入院は精神保健指定医である医師の診断を要する。
問45
次の記述について、より適切なものはどれか。3つ選べ。
1在宅における家族に対する看取りの支援は、医師、看護師、介護支援専門員などが行う。
2在宅では、臨終時に家族のみで対応することもあり得るため、家族に対する看取りの準備教育として、身体の変化、緊急時の連絡方法、死亡確認の方法、死亡時刻の記録などが必要になる。
3家族に在宅で看取る意向があるならば、「後方支援の病院において家族が看取ることも可能である」という説明は行うべきではない。
4診療している疾患が死因の場合であって、死亡前24時間以内に医師の診察を受けていれば、医師が臨終に立ち会っていなくても、死亡診断書を交付することができる。
5死亡診断書に記載される死亡時刻は、生物学的な死亡時刻ではなく、医師が到着後に死を確認した時刻でなければならない。
正解は…2・3・5