1狭心症では、前胸部の圧迫感が生じることはない。

2心不全による呼吸困難時には、起座位にすると症状が改善することがある。

3慢性腎不全では、水分やカリウムの摂取量に注意する必要がある。

4高齢者の糖尿病では、口渇、多飲、多尿の症状が出現しにくい。

5帯状疱疹は、細菌性感染症である。

1老年期うつ病では、妄想の症状が発現することはない。

2老年期うつ病では、自死を図ることはない。

3高齢者の妄想性障害への対応では、共感が大切な要素である。

4神経症は、病気ではなく、気のもちようである。

5アルコール依存症のケアには、自助グループなどの地域の社会資源の活用も有用である。

1起立性低血圧は、降圧薬、利尿薬などの薬剤の使用も原因になる。

2加齢とともに血管の弾力が失われるため、収縮期血圧が低くなる傾向がある。

3橈骨（とうこつ）動脈で脈が触れない場合には、頸動脈や股動脈で脈拍をみる。

4重度の徐脈は、失神を伴うことがある。

5昏睡とは、刺激がないと眠ってしまう状態である。

1BMI （Body Mass Index）は、身長（m）を体重（kg）の2乗で除したものである。

2血清アルブミンの値は、高齢者の長期にわたる栄養状態をみる指標として有用である。

3AST（GOT）・ALT （GPT）の値は、肝・胆道疾患の指標となる。

4血清クレアチニンの値は、腎機能の指標となる。

5ヘモグロビンA1cの値は、過去 1 週間の平均的な血糖レベルを反映する。

1介護を行うときには、利用者の残存能力をできる限り活かす。

2入浴は、全身の保清を図り、血液循環や新陳代謝を促進する。

3清拭をするときには、その部屋の温度を確認する。

4尿失禁とは、尿を全部出しきれず、膀胱の中に尿が残ることをいう。

5ボディメカニクスとは、起床、食事、排泄など、利用者の生活リズムを取り戻すことをいう。

1味覚は、舌や口蓋等にある味蕾（みらい）が刺激されて起こる。

2誤嚥とは、飲食物や唾液、胃の内容物が気管内に入ることをいう。

3薬のPTP包装シート（プラスチックにアルミなどを貼り付けたもの）を誤って飲み込んだ場合、排泄されるため心配はない。

4認知症と口腔環境とは、無関係である。

5口腔内・口腔周囲を動かすことは、オーラルフレイル予防につながる。

1BPSD（認知症の行動・心理症状）は、住環境などの環境因子の影響は受けない。

2若年性認知症は、うつ病など、他の精神疾患と疑われることがある。

3前頭側頭型認知症では、リアルな幻視やパーキンソニズムが特徴である。

4パーソン・センタード・ケアは、介護者本位で効率よく行うケアである。

5介護支援専門員が、利用者本人の同意を得て、心身の変化などを主治医に伝えることは、よりよい医療につながる。

1代償的アプローチには、残存機能の活用が含まれる。

2急性期リハビリテーションは、一般に、廃用症候群の予防と早期からのセルフケアの自立を目標とする。

3回復期リハビリテーション病棟では、多職種による集中的なリハビリテーションが提供される。

4終末期にある者は、対象とならない。

5指定訪問リハビリテーションは、バス等の公共交通機関への乗降の支援を対象としない。

1薬剤師は、薬剤を処方してはならない。

2介護職員は、服薬介助を行ってはならない。

3医療用医薬品と健康食品の併用による有害な相互作用の可能性について注意が必要である。

4薬の変更や中止で重篤な症状が起こることはない。

5内服薬は、通常、水又はぬるま湯で飲む。

1居宅介護支援事業所から病院への情報提供のため、入院時情報提供書が使われることがある。

2エビデンス・ベースド・メディスン（Evidence BasedMedicine：EBM）は、根拠に基づく医療のことである。

3介護支援専門員は、患者自身が治療法を選択する際に、第三者的な立場から助言してはならない。

4介護支援専門員は、退院前カンファレンスに参加することが望ましい。

5チームアプローチでは、住民によるボランティア活動を含まない。

1必要な栄養を食事では摂りきれない場合でも、間食で補うことは適当でない。

2咀嚼能力や唾液分泌の低下などから、摂食・嚥下障害を起こしやすい。

3食事中に口から食べ物をこぼす場合、口腔・嚥下機能評価を行うとよい。

4食べることを通じて尊厳ある自己実現を目指す。

5食事支援では、介護する家族の状況を考える必要はない。

1中心静脈栄養法では、静脈炎にならないように末梢静脈を用いる。

2経鼻胃管の種類には、バルーン型とバンパー型がある。

3血液透析のためのシャントは、動脈と静脈をつなぎ合わせた部位のことである。

4ネブライザーは、気道を加湿して痰を出しやすくするために用いる機器である。

5パルスオキシメーターは、血液中の酸素飽和度を測定する機器である。

1手の甲の皮膚をつまみ上げて離したとき、すぐには元に戻らない場合は、脱水を疑う。

2薬の服用時間における食間とは、食事中に服用することである。

3言葉が出てこない、又はろれつが回らないという症状が突然生じた場合は、脳卒中の可能性がある。

4転倒による頭部打撲後、すぐに意識障害が起こらなければ問題はない。

5前立腺肥大症の場合、尿意を感じたら、早めにトイレに行くよう心がける。

1健康日本21（第二次）では、健康寿命を延ばすことを目指している。

2就労、ボランティアなどの社会参加は、フレイル予防に役立たない。

3パーキンソン病の場合、転倒しやすいため、運動療法は禁忌である。

4膝関節症による痛みや腫脹を抑えるには、定期的な運動が効果的である。

5高齢者においては、無症状であっても骨粗鬆症の検査を受けることが推奨される。

1家族に対して、今後予想される状況に即した病状説明が行われるよう配慮する。

2在宅で看取る場合、呼吸停止の瞬間に、医師が立ち会う必要がある。

3呼吸をするたびに、喉元でゴロゴロと音がする状態（死前喘鳴）になることがある。

4臨終が近づき、応答がなくなった場合には、本人への語りかけをやめる。

5死後のケアであるエンゼルケアは、身体を清潔にし、その人らしい外見に整えるためのものである。

1急性増悪時に主治医から特別指示書が交付された場合、介護保険から給付が行われる。

2介護保険の指定訪問看護ステーションの管理者は、原則として、常勤の保健師又は看護師でなければならない。

3提供に当たっては、常に利用者の病状、心身の状況及びその置かれている環境の的確な把握に努める。

4保険医療機関の指定を受けている病院は、介護保険の指定訪問看護事業者とみなされる。

524時間365日、サービスを提供しなければならない。

1利用者の生活機能の維持又は向上を目指し、心身の機能の維持回復を図るものでなければならない。

2介護老人福祉施設で提供される。

3事業所には、生活相談員を配置しなければならない。

4通所リハビリテーション計画は、医師及び理学療法士、作業療法士等の従業者が、共同して作成する。

5通所リハビリテーション計画の進捗状況を定期的に評価し、必要に応じて当該計画を見直す。

1家族の身体的及び精神的な負担軽滅を図るために利用できる。

2看護、医学的管理の下における介護及び機能訓練その他必要な医療並びに日常生活上の世話を行う。

3居宅サービス計画において、あらかじめ位置付けられていない場合には、利用することができない。

4短期入所療養介護計画は、おおむね4日以上連続して利用する場合に作成する必要がある。

5ターミナルケアは、行われない。

1利用者が尊厳を保持し、可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう援助を行う。

2要支援者も利用できる。

3利用者の心身の状況にかかわらず、毎日、訪問しなければならない。

4随時対応サービスについては、利用者のみならずその家族等からの在宅介護における相談等にも適切に対応する。

5介護・医療連携推進会議は、おおむね6月に1回以上、開催しなければならない。

1社会福祉法人は、開設できる。

2ユニット型では、一のユニットの定員は、15人を超えることが認められている。

3入所定員が100人以上の場合には、栄養士又は管理栄養士を置かなければならない。

4処置室を設けなければならない。

5全国では、全入所者のうち要介護4及び要介護5の者が占める割合は、80%以上である。

1イラストや写真などの表現方法の利用は、クライエントを混乱させるので控える。

2直面化とは、クライエントが否認していることによって生じている話の矛盾点を指摘することをいう。

3援助者は、クライエントの主訴の把握に当たっては、言語的な手段だけでなく、非言語的な手段も用いることが望ましい。

4共感とは、クライエントの言動に対して、援助者自身の過去の重要な人との関係を投影することをいう。

5クローズドクエスチョンは、明確な回答を得たいときに用いる。

1地域援助技術の一つである。

2支援過程の後期に実施する面接である。

3面接の終わりには、問題解決に向けて一定の方向性を確認することが重要である。

4必ずしも1回で終了させる必要はない。

5クライエントが訪れた支援機関の機能や提供可能なサービスを説明する。

1クライエントの視点から、人生観や価値観等についての理解をより深めることが重要である。

2家族や地域住民は、アウトリーチの対象に含まれない。

3利用できる社会資源が不足している場合、新たな社会資源の開発が求められる。

4不衛生な環境に居住している認知症高齢者が、サービスの利用を拒否したため、本人の意向に従い、支援を中止する。

5「無断で家族に年金をすべて使われている」と高齢者からの訴えがあったが、家族間の問題であるため、「支援できない」と本人に伝える。

1地域包括支援センターの主任介護支援専門員による認知症高齢者の家族を対象とした交流活動

2民生委員による地域の認知症高齢者の見守り活動

3医療機関で行われる、難病の当事者による分かち合いの場の体験

4社会福社協議会によるヤングケアラー支援のための地域ネットワークの構築

5養護老人ホームの生活相談員による入所者グループに対するプログラム活動

1訪問介護計画の作成は、管理者の業務として位置付けられている。

2利用回数が少ない利用者であっても、訪問介護計画を作成しなければならない。

3サービス提供責任者は、居宅介護支援事業者に対し、サービス提供に当たり把握した利用者の心身の状態及び生活の状況について必要な情報の提供を行うものとする。

4指定訪問介護事業者は、利用者が不正な行為によって保険給付を受けたときは、遅滞なく、市町村に通知しなければならない。

5指定訪問介護事業者は、法定代理受領サービスに該当しないサービスの利用料の支払を受けた場合には、サービス提供証明書を交付しなくてよい。

1利用者の社会的孤立感の解消を図ることは、指定通所介護の事業の基本方針に含まれている。

2通所介護計画作成後に居宅サービス計画が作成された場合、その通所介護計画が居宅サービス計画に沿ったものであるか、確認する必要はない。

3通所介護計画の目標及び内容については、利用者又は家族に説明を行うとともに、その実施状況や評価についても説明を行うものとする。

4利用者は、利用日ごとに異なる提供時間数のサービスを受けることができる。

5指定通所介護事業者は、指定通所介護事業所ごとに、経理を区分しなくてもよい。

1指定訪問入浴介護事業所ごとに、医師を1人以上置かなければならない。

2管理者は、看護師又は准看護師でなければならない。

3サービス提供時に使用する浴槽は、事業者が備えなければならない。

4利用者が小規模多機能型居宅介護を利用している場合でも、訪問入浴介護費を算定できる。

5事業者は、サービスの利用に当たっての留意事項を運営規程に定めておかなければならない。

1家族の冠婚葬祭や出張を理由とした利用はできない。

2災害等のやむを得ない事情がある場合でも、利用定員を超えることは認められない。

3短期入所生活介護計画の作成は、既に居宅サービス計画が作成されている場合には、当該計画の内容に沿って作成されなければならない。

4一の居室の定員は、4人以下でなければならない。

5居宅サービス計画上、区分支給限度基準額の範囲内であれば、利用できる日数に制限はない。

1使用目的は、利用者の自立した日常生活の支援であり、介護者の負担軽減ではない。

2貸与する際には、福社用具専門相談員は、具体的なサービス内容等を記載した福祉用具貸与計画を作成しなければならない。

3複数の福祉用具を貸与する場合には、通常の貸与価格から減額して貸与することができる。

4入浴用いすなどの入浴補助用具は、特定福祉用具販売の対象となる。

5取付工事の有無にかかわらず、手すりは福祉用具貸与の対象となる。

1通いサービス、宿泊サービスごとに、1日当たりの同時にサービス提供を受ける利用定員の上限が定められている。

2一の宿泊室の定員は、利用者の処遇上必要と認められる場合は、2人とすることができる。

3訪問サービスでは、身体介護の提供に限られる。

4宿泊サービスでは、利用者1人につき1月当たりの日数の上限が定められている。

5指定小規機多機能型居宅介護事業所の登録者に対しては、その事業所の介護支援専門員が、居宅サービス計画を作成しなければならない。

1入居の際には、主治の医師の診断書等により申込者が認知症である者であることの確認をしなければならない。

2居間及び食堂は、同一の場所とすることができる。

3管理者は、認知症である者の介護に3年以上従事した経験を有する者であって、所定の研修を修了しているものでなければならない。

4事業者は、利用者の食材料費、理美容代、おむつ代を負担しなければならない。

5各事業所に設けることができる共同生活住居の数は、1以上5以下である。

1明るく家庭的な家囲気を有し、地域や家庭との結び付きを重視した運営を行うよう努めなければならない。

2市町村長が指定する。

3入所者の負担により、当該施設の従業者以外の者による介護を受けさせてはならない。

4褥瘡の発生を予防するための体制を整備しなければならない。

5入所者のためのレクリエーション行事を行うのであれば、教養娯楽設備等は備えなくてもよい。

1被保護者の収入として認定されるものには、地代や家質等の財産収入が含まれる。

2要保護者が急迫した状況にあるときは、保護の申請がなくても、必要な保護を行うことができる。

3介護施設入所者基本生活費は、介護扶助として給付される。

4教育扶助は、原則として、現物給付によって行われる。

5介護扶助は、介護保険制度の保険給付の対象となる介護サービスと同等のサービスを、要保護者に対し保障する。

1任意後見制度では、判断能力を喪失した人に、保佐人や補助人をつけることができる。

2都道府県知事は、65歳以上の者につき、その福祉を図るため特に必要があると認めるときは、後見開始の審判の請求をすることができる。

3本人と任意後見受任者の同意があれば、公正証書以外の方法でも任意後見契約が成立する。

4成年後見制度の利用の促進に関する法律に定められた基本理念には、成年被後見人等の意思決定の支援と身上の保護が適切に行われるべきことが含まれる。

5成年被後見人の法律行為は、原則として、取り消すことができる。

1その支援には、自立支援給付と地域生活支援事業が含まれる。

2自立支援医療とは、育成医療、更生医療及び精神通院医療である。

3補装具費の支給は、地域生活支援事業の一つである。

4対象とする障害者には、難病の者も含まれる。

5サービスの利用を希望する者は、都道府県に対して支給申請を行う。