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社会・時事・他高齢者の快適生活支える補聴器2012年6月 7日10時27分

 補聴器は聴力の衰えをカバーする道具にとどまらず、 介護予防の観点から快適な自立生活の実現という付加価値を与える。

 補聴器の適切な装用と普及に取り組む日本補聴器工業会の赤生秀一理事長に補聴器のメリットや今後の課題について聞いた。

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  • 赤生秀一理事長

  

早期装用で難聴の重度化を予防

 11年の補聴器出荷台数は48万8704 台で前年より微増。 聴覚に障がいをもつ高齢者は国内に約1500万人いると言われているが、 高齢者は難聴への自覚の低さや装用に対する抵抗感、 不十分なフィッティングなどが原因で利用人数の割合が低く、 潜在ニーズは大きいと考えている。

 工業会では難聴の程度が比較的軽い時期からの装用を推進している。 加齢に伴い徐々に聴力が低下する高齢者はどうしても補聴器の必要認識に時間差が生じ、 重度化してから装用すると効果が十分に発揮されない場合が多い。

 また難聴を自覚していても実際の購入まで平均7年かかるというアメリカの研究データも報告されており、 装用の煩わしさや見た目のイメージ先行も普及の壁となっている。
 

補聴器の付加価値は快適な生活の実現

 補聴器は介護予防との関連性も高く、 周囲の音がしっかり聞き取れる安心、 安全を与えることで外出頻度の増加につながるケースや、 コミュニケーション円滑化により認知症予防にも有効との見方がある。

 近年のデジタル補聴器はワイヤレス通信でテレビ音声を明瞭に捉えるものや、 人ごみでもスムーズな会話ができるように音声を自動識別するものなど機能が充実している。 耳あな式のように装用しても目立たない種類やデザインも豊富で 「つけて楽しい」 補聴器へと変化してきている。
 

適切なフィッティングと販売店の質向上が課題

 補聴器を購入する際は販売店で直接見て、 触れて、 聴いてみることが大切。 テクノエイド協会が認定する 「認定補聴器技能者」 は装用効果の確認や調整を通じて一人ひとりに最適な補聴器を選定する専門職。

 12年4月時点での有資格者は1954人だが、 全国6000店の補聴器販売店のうち同技能者の所属は1000店程度。 販売店の機能強化に向けて適切な配置が望まれる。

 工業会として今後の役割は、 より詳細な研究調査を通じて補聴器の有用性を一般に周知させること。 欧米諸国の研究手法に倣い今年中には新たな調査データを公表していく (談)。

<シルバー産業新聞 2012年5月10日号>

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