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ケア用品【特集】特定福祉用具「浴槽用手すり」編2014年7月25日08時00分

家族ニーズと設置環境からの総合判断で提案

設置しやすさと安全性重視がトレンド


 特定福祉用具販売品目は、排泄や入浴関連など、繰り返し使用することに心理的抵抗のあるものや、消耗品であるリフトの吊り具などについて、毎年10万円まで利用者1割負担で購入できる。そのため、一般に売り切り製品とみられる傾向があったが、2012年4月より特定福祉用具販売についてもサービス計画作成が義務付けられたことから、これまで以上に、利用者にあった製品選定・提案が求められるようになってきた。シリーズ2回目は「入浴関連・後編(浴槽用手すり)」として、現場の声を中心に紹介する。

顕在化する手すりニーズの伸び

0709tokusyu.jpg 特定福祉用具販売のうち「浴槽用手すり」でも、アロン化成(安寿ブランド)、パナソニックエイジフリーライフテックが強く、以下リッチェル、幸和製作所、イーストアイなどが続く。

 福祉用具貸与でも、自立支援の観点からレンタル手すりの伸びが目覚ましいが、その傾向は、浴槽用手すりでも顕著。

浴槽空間の共有と、安心安全の観点から

 貸与事業者によれば「浴槽は同居家族なども使用するので、着脱がしやすいものや、全体にコンパクトで入浴時に干渉しにくい商品への支持が高い」と利用者から支持される商品特性を説明する。そのほかにも「使用者に合わせやすい高さ調整機能付きや、取り付ける浴槽への対応が幅広い汎用性の高い商品も人気がある」との声が聞かれる。

 また、貸与事業者サイドからは、昨今の安心安全意識の高まりを受けて、「サービス計画書作成義務化以降は、メーカー推奨の締め付けトルクにきっちり調整できる機構のついた、装着がしやすい商品を意識的に提案するようにしている」と説明する。具体的には、工具なしで締め付けができるダイヤル式の商品で、メーカーの推奨トルク以上の締め上げ時には空転し、カチカチと音の出る製品などが該当する。同機能の機構をもつ製品展開を図るメーカーも増えている。専門知識や技能がなくても、最適な締め付けができる機構は、設置する事業者にとっても作業効率の向上になる。

身体状況から固定強固さ重視も

 使用者の身体状況などから、寄りかかって、体重をかけた使用方法が想定される場合には「住宅改修での浴槽手すりの取り付けか、設置や着脱にやや手間が掛かるものの、しっかり頑丈に固定できるタイプの商品を推奨する」という。

 浴槽用手すりの場合、「どういった身体状況の使用者なのか」「同居家族の意向は」「安全性への配慮は万全か」など、福祉用具専門相談員の見極めと、商品知識が試される場面は思いのほか多いということがいえる。

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