ケアマネジャーはじめ介護・医療に携わる皆さまへ様々な最新
情報を深く分かりやすくお伝えする「シルバー産業新聞」です。

Care-new.jp

大中小 テキストサイズ変更RSS

シルバー産業新聞

ビジネス日福協東京 用具で痛み緩和し投薬減2017年1月25日07時00分

0102nip.jpg 日本福祉用具供給協会東京支部は11月25日に資質向上研修会を行った。「医療と介護の連携について~広げよう。福祉用具専門相談員の新たな目線!~」をテーマに、第一部はそうぶクリニックの古嶺太輔理事長による「医療と福祉の連携」、第二部は川村義肢の宮田営業部長による「医療と福祉用具の連携」についての講演が行われた。

 第1部では、古嶺氏が医療と介護、双方からの支援の必要性を説明。病気や症状、生活状況に合わせた適切な福祉用具選定を求めた。例えば、神経痛があり、鎮痛剤等を処方していたAさんは副作用により状態が悪化。そこで医療、介護関係者と相談し、神経痛の対策として、圧迫や下肢への負担軽減のために体圧分散マットレス、歩行時の安定のために4点杖を導入したところ、痛みが緩和され、鎮痛剤は副作用の少ない種類へ変更でき、抗うつ剤の処方もなくなった。

 古嶺氏は疼痛緩和のために鎮痛剤や抗うつ剤を投与しても、必ず改善に向かうのではなく、ろれつ障害や食欲の低下等の副作用が目立つ場合もあるとし、「医療、介護どちらかに偏った支援は患者のADL低下に繋がる」と指摘した。

 食事量の低下や趣味を行わなくなったなどの日常生活での変化の共有や、退院前のカンファレンスへの参加など、早期に連携することが大切だと説明した。

 第2部では、宮田氏が補装具の基礎知識や、在宅での補装具の問題点について説明。更生用装具は病院で作成されることが多く、自宅などの段差や障害を想定した作りになっていないことがあると宮田氏は指摘する。「義肢や装具の使用に違和感があったら、医師や義肢装具士へ作り直しを提案することも、利用者の適切な装具活用にとって重要だ」と自宅の状況をふまえた多職種でのアセスメントの必要性を訴えた。

 同協会東京支部長の前田博司氏は「研修を通して利用者のためにより良い仕事ができるように学んでもらいたい。また、これまで以上に福祉用具が、世の中で有意義なものになるように取組んでもらいたい」と述べた。

「ビジネス」カテゴリーの最新記事

シルバー産業新聞購読のご案内

発展する「シニアマーケット」の動向など、確かな業界情報はシルバー産業新聞から。

1年間(12回)
7,700円(送料・税込)
2年間(24回)
14,214円(送料・税込)
3年間(36回)
19,545円(送料・税込)

購読、書籍のお申込みはコチラ

  • 福祉住環境コーディネーター検定試験
  • SSL グローバルサインのサイトシール