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ビジネステクノエイド協会 介護ロボット講師養成研修会開催2016年1月15日08時00分

屋外移動・施設見守りテーマに

 テクノエイド協会(東京都新宿区、大橋謙策理事長)は12月17日、第2回「介護ロボット重点分野別講師養成研修会」を開催した。福祉用具専門相談員や福祉用具プランナー、介護実習・普及センター職員など約300人が参加した。

 同研修会は介護ロボットの適切かつ有効な活用方法を学び、介護現場で導入・運用を推進するリーダーを育成するもの。重点分野に定める①移乗介助(非装着・装着)②移動支援(屋外・屋内)③排泄支援④見守り支援(在宅・施設)⑤入浴支援――の5分野8項目のうち、この日は移動支援(屋外)と見守り支援(施設)をテーマに行われた。

リハビリと生活利便性の両面で支えるロボット

0102techno.jpg はじめに、神戸学院大学総合リハビリテーション学部教授・古田恒輔氏が、国際生活機能分類(ICF)の観点から福祉用具のもつ可能性を説明。福祉用具はICFの構成要素の一つ「環境因子」にあたると述べ、「介助者の負担が軽減することで、利用者と介助者の支援関係や支援者の態度を変化させる効果がある。介助者も満足できる環境をつくることも大切だ」と話した。

 テーマの一つ、屋外移動支援については、ロボット技術を駆使したアシスト付歩行器の考え方として「荷物を積載できる機能も大切。歩行支援だけではなく日常生活上の利便性も踏まえた工夫が求められる」と同氏。加齢による体力減衰で歩行不安定になった利用者が、アシスト付歩行器を利用し始めてからは自らの意思で外出する機会が増えたことで、買物の移動範囲も広がり歩行機能回復に至った活用例などを紹介した。

リスク予防から一歩先の活動性向上へ

0102techno2.jpg また、施設の見守り支援に関しては、実証導入を行った介護老人保健施設「ひうな荘」(広島市)のリハビリ部長・森山由香氏が導入効果、および介護ロボット運用に必要な人員体制について解説を行った。

 同施設では「ケアロボ」(テクノスジャパン)を20台導入。ベッド等に設置した離床センサーが、大きな寝返りや転倒・転落などを検知し撮影、職員へアラートする機能を搭載する。

 同氏は、映像により職員間で視覚的な情報共有が行える点、映像やアラートの履歴が確認できる点を特長に挙げる。実際、導入後のアンケートでは「早めの対応により転倒回数が少なくなった」「排泄パターンの把握ができ、失禁が減った」など、利用者のリスク予防に役立っていると感じた職員が7割近くいたという。

 さらに同氏は、「映像記録やアラームの発生状況を分析し利用者の生活パターンやしたいことを把握することで、より良いケアプランにつながる」と、リスク回避や負担軽減以外の活用も期待できると付け加えた。

 介護ロボットの運用においては、まず多職種で「導入検討チーム」を構成し、使い方や導入目的を共有・理解した後に、他の職員へ説明・指導を行うのが望ましいと同氏は指摘。見守り対象者はヒヤリハットや事故報告書をもとにチームで選定し、導入後は勉強会や報告会を定期開催すると同時に、利用継続の是非なども検討していくべきだと述べた。

 なお、この日は介護ロボットの展示説明会も同時開催し▽リハビリ支援▽コミュニケーション▽服薬・排泄・入浴支援▽移動・移乗支援▽見守り支援――など25社が出展。会場は歩行器の試乗や見守り機器を実際に体験するなど、約400人の来場者で賑わった。

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