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シルバー産業新聞

ビジネス介護予防事業に本腰 セントラルスポーツ2012年3月 8日20時42分

 スポーツクラブの大手「セントラルスポーツ」(東京都中央区)が介護予防事業に力を入れている。

 06年から自治体に介護予防事業が義務付けられ本格的に参入。「運動器の機能向上」「総合型教室」などのプログラムを東京都はじめ数多くの自治体に提供。また20年も以前から有料老人ホームを対象とした「健康イス体操」に取り組み、導入施設数は約200施設に及ぶと言う。

同社の法人事業部シニアマネジャーの塚野昭宏氏は「当社のスポーツ施設利用者は他社に比べて中高年層が多く、運動指導の歴史も40年以上にわたり中高年の運動機能の維持、向上指導には絶対的な自信とノウハウがある」と強調。インストラクターも、高齢者筋力向上トレーニングなどの介護予防サービスを指導する「介護予防運動指導員」(東京都健康長寿医療センター認定)資格者が多数在籍し、レベルの高い介護予防事業を実施できるという。

 さらに「介護予防や地域支援事業は3カ月程度のプログラムが終了するとその後のフォローが十分でなく、筋力が衰えるケースが少なくない。当社にはスポーツクラブ運営の経験から継続していただくためのノウハウもある」(塚野氏)と同社ならではの強みを語る。

 一方介護保険サービス事業にも着手。昨年5月、埼玉県さいたま市にデイサービス「セントラルプライムプラザ」を開所、予想を上回るペースで登録者数を増やしていると言う。

 同所は家族のレスパイトとは一線を画し、利用者の「心」「身体」「頭脳」それぞれの機能を維持、向上させる目的指向型のデイ。「デイに対して筋力トレーニングを期待される要支援、要介護者の方は少なくない。特に男性の方に多く、当事業所の利用者の男女比率は2対3と、一般的なデイに比べ男性の割合が高い。本格的な運動ができるデイとしてケアマネジャー様からも喜ばれている」(管理者の高畑晶子氏)。

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  • 管理者の高橋晶子氏
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  • 個人別プログラムによる身体トレー
    ニング
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  • 総携帯型タブレットを活用し認知症
    を予防

 

 

 

携帯型タブレットを活用し認知症予防に対応

 

 利用時間は午前、午後各3時間15分。バイタルチェック後、まず足湯で心身をリラックス。その後個人別プログラムにより身体トレーニングを実施。そして最後が同所の最大の特色である認知症予防だ。

 このプログラムは携帯型タブレット」であるiPadを用い、フェイスブックやインターネットに取り組むといったもの。「3、4人のグループに分かれ、例えば箱根まで旅行するというテーマを出します。箱根までの乗り物ルート、名所、名物などを検索機能を活用して旅行プランを作っていただきます」(高畑氏)。

 このプログラムは東京大学特任研究員矢富直美氏とセントラルスポーツが共同開発。「パソコンに比べ携帯型タブレットは操作がしやすい。新しい課題にチャレンジすることは脳の前頭葉に良い刺激を与える」と塚野氏は認知症予防に携帯型タブレットの利用が効果的だと語る。

 「セントラルプライムプラザ」は当初要支援のみを対象にスタートしたが「ケマネジャー様から要介護の方の利用も受け入れてもらいたい」(高畑氏)との強い要望もあり、すぐに通所介護の指定も取得した。利用定員数も半年後には10人から15人へと増加している。

 同社では今後5年間で30事業所のデイ開設を計画。また認知症予防にはさらに力を入れる方針で地域支援事業おいて「ウオーキング型認知症予防プログラム」を導入し、自治体の地域支援事業に提供していく予定。今年度は板橋区、豊島区、志木市などから同事業を受託している。また今後増加が予測されるサービス付き高齢者住宅へののアプローチも視野に入れている。

<シルバー産業新聞 2012年2月10日号>

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