1「指輪っかテスト」は、サルコペニア（筋肉減弱症）の簡便な評価法である。

2フレイルとは、健康な状態と介護を要する状態の中間的な状態である。

3ロコモティブシンドロームとは、認知機能の低下によって起こるフレイルである。

4要支援と認定された者では、介護が必要となった原因の第1位は認知症である。

5配偶者との死別による心理的苦痛を和らげるには、ソーシャルサポートが有効である。

1脈拍数と心拍数は、常に一致する。

2高体温とは、体温が36.5度以上である場合をいう。

3一般的に動脈壁にかかる圧力を血圧という。

4血圧には日内変動がある。

5ジャパン・コーマ・スケール（JCS）は、意識レベルの評価に用いられる。

1腹囲が男性85cm以上、女性90cm以上の場合は、メタボリックシンドロームの診断において腹部型の肥満とされる。

2AST（GOT）は、肝臓以外の臓器の疾患でも上昇する。

3ヘモグロビンAlcは、採血時の血糖レベルを評価するのに適している。

4尿検査は、尿路感染症の診断に有効である。

5CRP（C反応性たんぱく質）は、体内で炎症が起きているときに低下する。

1しびれや麻痺は、原因となる。

2細菌感染の原因となる。

3寝たきりになると腹部にできやすい。

4予防方法の一つに、栄養管理がある。

5寝返りができない人に、体位変換は不要である。

1多職種が連携して行う。

2高齢者のケアは、リハビリテーション後置主義にのっとっている。

3運動に伴って低血糖発作が起こることがある。

4急性期病床は、急性期リハビリテーションの提供の場である。

5回復が見込めない要介護高齢者に対しては、実施しない。

1認知症施策推進大綱においては、発症を遅らせることを目指している。

2運動不足の改善は、認知症の予防につながらない。

3自分の意思で決定できるように支援することが大切である。

4MCI（軽度認知障害）は、すべて認知症に移行する。

5前頭側頭型認知症の症状の一つとして、物品の名前が出てこない意味性認知症の症状がある。

1高齢者は、急激な環境の変化があっても、環境への適応力は高い。

2せん妄の有病率は、年齢とともに上昇する。

3せん妄については、その発症に至ったきっかけで除去可能な要因がないか検討する。

4身体疾患の治療薬の中には、うつなどの精神症状を引き起こすものがある。

5統合失調症の陰性症状とは、妄想や幻覚をいう。

1診察や検査は、医師の負担が少ないものから行う。

2診断は、医師又は歯科医師が行う。

3患者は、自分の傷病の内容を知り、どのような治療を受けるか、自己決定する権利を有している。

4予後に関する説明では、患者の理解力なども考慮し、必要に応じて家族の立ちあいを求める。

5介護サービスの選択を助言するに当たり、予後は考慮しなくてよい。

1介護支援専門員は、利用者の入院時に、退院後の利用者・家族の生活について医療機関に伝えることが重要である。

2退院後の居宅サービス計画の立案に役立つ情報には、入院期間中に介護支援専門員に共有される情報が含まれる。

3退院前カンファレンスに家族が参加する場合もある。

4退院後の訪問看護は、介護支援専門員が指示する。

5退院当日は、介護保険サービスを利用できない。

1低栄養状態では、筋力の低下により転倒しやすい。

2男性では、加齢とともに低栄養傾向の者の割合は減少する。

3骨粗鬆症予防には、アルコールを摂取することが大切である。

4使用している薬剤によっては、摂取してはならない食品がある。

5一方的な指導ではなく、双方向的なコミュニケーションを重視した相談の場を設ける。

1重症の糖尿病性ケトアシドーシスの患者では、異常な呼吸がみられることがある。

2起座呼吸は、気管支喘息の患者にもみられる。

3高齢者の肺活量の低下の一因として、肺の残気量の低下がある。

4在宅酸素療法において、携帯用酸素ボンベの使用に慣れれば、介護支援専門員の判断で酸素流量を設定してよい。

5簡易酸素マスクで酸素流量が不足する場合は、鼻カニューレに交換する。

1季節性インフルエンザ－飛沫感染

2腸管出血性大腸菌感染症－接触感染

3結核－空気感染

4疥癬－飛沫感染

5MRSA（メチシリン耐性黄色ブドウ球菌）感染症－空気感染

1衣類の下の皮膚をやけどしたときは、衣類を脱がしてから冷やすようにする。

2異物をのどに詰まらせたときは、前かがみにさせて背中を強く叩くと排出することがある。

3心肺蘇生時の胸骨圧迫は、1分間に60回を目安に行う。

4寝たきりの高齢者が嘔吐した場合には、側臥位にする方がよい。

5せん妄の原因の一つに薬剤の投与がある。

1筋力トレーニングは、糖尿病の予防につながる。

2大きな負荷で行う筋力トレーニングは、息を止めて行うと安全である。

3冬の寒い時期の運動中は、汗をかかなくても水分補給が必要である。

4疾病によるたんぱく質摂取に制限のない高齢者では、その摂取の目標量は1日30gである。

5喫煙は、脳卒中のリスク因子である。

1人生の最終段階を穏やかに過ごすことができる環境の整備は、法律に基づく政府の努力義務とされている。

2介護保険の特定施設は、看取りの場となり得る。

3看護師は、死亡診断書を作成することができる。

4痛みの訴えは、身体的な要因によるものであるため、医療処置で対応できる。

5グリーフケアとは、遺族の悲嘆への配慮や対応を行うことである。

1要介護認定を受けた若年性認知症患者は、利用できる。

2通所リハビリテーション計画は、介護支援専門員が作成しなければならない。

3介護職員は、リハビリテーション会議の構成員になれない。

4介護老人保健施設は、提供することができる。

5心身機能の維持回復を図り、日常生活の自立を助けるために行われる。

1検査、投薬、注射、処置等は、利用者の病状に照らして妥当適切に行うものとされている。

2おむつ代は、利用者が負担するものとされている。

3胃ろうがある場合には、利用できない。

4日帰りの利用はできない。

5短期入所療養介護計画は、既に居宅サービス計画が作成されている場合は、当該計画の内容に沿って作成しなければならない。

1居宅で生活している要支援者も利用できる。

2看護小規模多機能型居宅介護計画の作成に当たっては、利用者の多様な活動が確保されるものとなるように努めなければならない。

3看護サービスの提供開始時は、主治の医師による指示を口頭で受けなければならない。

4サテライト型指定看護小規模多機能型居宅介護事業所の登録定員は、18人以下である。

5看護小規模多機能型居宅介護費は、月単位で設定されている。

1入所者は、病状が安定し入院治療の必要がない要介護3以上の認定を受けた者である。

2保健医療サービス又は福祉サービスを提供する者との密接な連携に努めなければならない。

3口腔衛生の管理体制を整備し、各入所者の状態に応じた口腔衛生の管理を計画的に行わなければならない。

4理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士を置かなければならない。

5看取り等を行う際のターミナルケア加算は、算定できない。

1住まいと生活を医療が支える新たなモデルとして創設された。

2開設者は、医療法人でなければならない。

3療養床には、I型療養床とⅡ型療養床がある。

4併設型小規模介護医療院の入所定員は、25人以下である。

5療養室入所者1人当たりの床面積は、5.0㎡以上とされている。

1面接を行う部屋の雰囲気や相談援助者の服装などの外的条件は、円滑なコミュニケーションのために重要である。

2相談援助者とクライエントの双方が事態を明確にしていくことが必要である。

3クライエントが長く沈黙している場合には、話し始めるまで待たなければならない。

4面接の焦点を的確に定めることは、面接を効果的に実施する上で重要である。

5傾聴とは、クライエントの支援計画を立てることである。

1個人の問題解決力や対処能力を強化する役割がある。

2支援の終結と事後評価の後のアフターケアが含まれる。

3ラポールとは、特定領域の専門家から助言・指導を受けることである。

4アドボカシーとは、クライエントが相談した機関では必要な援助ができないとき、他機関へ紹介することである。

5送致とは、自己の権利を表明することが困難なクライエントに代わり、援助者が代理としてその権利獲得を行うことである。

1統制された情緒的関与とは、個々の人間の状況は独自なものであり、一つとして同じ問題はないと捉え、支援することである。

2サービスについて様々な情報提供を行い、利用するサービスや事業者をクライエントが決定できるようにする。

3非審判的態度で関わる必要がある。

4クライエントを画一的に分類して、援助計画を立てることが必要である。

5意図的な感情表出とは、クライエントが感情を自由に表現できるように、意識してクライエントに接することである。

1グループで生じるメンバーの相互作用を意図的に活用する。

2プログラム活動は、ソーシャルワーカーの興味や関心事から開始して、そのリーダーシップの下で展開する。

3メンバーの個別課題と結びつけて支援するよりも、メンバーに共通する課題の解決を優先する。

4他のメンバーの行動を観察することは、自分の問題について新たな見方を獲得する機会にはならない。

5生きがいを喪失しているような心理的ニーズの高い高齢者に対しては、セルフへルプグループのミーティングを活用することも効果的である。

1掃除の際に特別な手間をかけて行う床のワックスがけは、生活援助として算定できる。

2手助けや声かけ及び見守りしながら、利用者と一緒に行うシーツ交換は、身体介護として算定できる。

3夏服と冬服を入れ替えるなどの衣類の整理は、生活援助として算定できる。

4訪問介護員が車いす等での移動介助を行って店に行き、利用者本人が自ら品物を選べるようにする援助は、身体介護として算定できる。

5安否確認を主たる目的とする訪問は、生活援助として算定できる。

1訪問入浴介護従業者として、看護職員又は介護職員のうち1人以上は、常勤でなければならない。

2指定訪問入浴介護事業者は、機能訓練指導員を配置しなければならない。

3サービスの提供の責任者は、看護職員でなければならない。

4サービスの提供方法等の説明には、入浴方法等の内容、作業手順、入浴後の留意点などが含まれる。

5指定訪問入浴介護事業者は、協力医療機関を事業の通常の実施地域内と実施地域外に、それぞれ定めなければならない。

1管理者は、社会福祉主事任用資格を有するものでなければならない。

2看護職員は、看護職員としての業務に従事していない時間帯において、機能訓練指導員として勤務することができる。

3外部のリハビリテーション専門職が事業所を訪問せず、テレビ電話を用いて利用者の状態を把握することは認められていない。

4生活相談員の確保すべき勤務延時間数には、利用者の地域生活を支える取組のために必要な時間を含めることはできない。

5指定通所介護事業者は、非常災害に関し定期的に避難、救出その他必要な訓練を行わなければならない。

1指定短期入所生活介護は、利用者の家族の身体的及び精神的負担の軽減を図るものでなければならない。

2指定短期入所生活介護事業所に介護支援専門員の資格を有する者がいる場合、その者が短期入所生活介護計画のとりまとめを行うことが望ましい。

3夕食時間は、午後5時以前が望ましい。

4食事の提供に関する業務は、指定短期入所生活介護事業者自らが行うことが望ましい。

5いかなる場合も、利用定員を超えてサービスを行うことは認められない。

1同一の住宅に複数の被保険者が居住する場合においては、住宅改修費の支給限度額の管理は被保険者ごとに行われる。

2リフト等動力により段差を解消する機器を設置する工事は、住宅改修費の支給対象となる。

3洋式便器等への便器の取替えには、既存の便器の位置や向きを変更する場合も含まれる。

4浴室内すのこを置くことによる段差の解消は、住宅改修費の支給対象となる。

5手すりの取付けのための壁の下地補強は、住宅改修費の支給対象となる。

1サテライト型ではない指定小規模多機能型居宅介護事業所の管理者は、介護支援専門員に小規模多機能型居宅介護計画の作成を担当させるものとする。

2養護老人ホームの入所者が、指定小規模多機能型居宅介護を利用することは想定されていない。

3登録定員は、12人以下としなければならない。

4おおむね6月に1回以上、運営推進会識に活動状況を報告し、評価を受けなければならない。

5指定小規模多機能型居宅介護事業所は、住宅地又は住宅地と同程度に利用者の家族や地域住民との交流の機会が確保される地域にあるようにしなければならない。

1共用型指定認知症対応型通所介護の利用定員は、 1施設1日当たり12人以下としなければならない。

2サービスの提供方法等の説明には、利用日の行事及び日課等も含まれる。

3認知症の原因となる疾患が急性の状態にある者は、対象とはならない。

4単独型・併設型指定認知症対応型通所介護の場合、生活相談員、看護職員又は介護職員のうち2人以上は、常勤でなければならない。

5あん摩マッサージ指圧師は、単独型・併設型指定認知症対応型通所介護事業所の機能訓練指導員になることができる。

1可能な限り、居宅での生活への復帰を念頭に置いて、入所者がその有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるようにすることを目指さなければならない。

2家庭的な雰囲気を保つため、廊下幅は1.6m以下としなければならない。

3入所者が可能な限り離床して、食堂で食事を摂るよう支援しなければならない。

4常勤の生活相談員を配置しなければならない。

5食事の提供又は機能訓練に支障がない広さがあっても、食堂と機能訓練室を同一の場所とすることはできない。

1成年後見人の職務には、身上保護（身上監護）と財産管理が含まれる。

2後見開始の申立は、本人の所在地を管轄する地方裁判所に対し行わなければならない。

3成年後見制度の利用の促進に関する法律では、国の責務が定められている。

4法定後見制度は、本人の判断能力の程度に応じて、後見と補助の2類型に分かれている。

5成年後見制度利用促進基本計画では、権利擁護支援の地域連携ネットワークづくりが必要とされている。

1「高齢者」とは、 75歳以上の者をいう。

2養護者が高齢者本人の財産を不当に処分することは、経済的虐待に該当する。

3養護者が高齢者に対して著しく拒絶的な対応をすることは、心理的虐待に該当しない。

4養介護施設には、介護老人保健施設も含まれる。

5都道府県知事は、毎年度、養介護施設従事者等による高齢者虐待の状況等について公表するものとする。

1保護は、要保護者の年齢別、性別、健康状態等を考慮して行うものとする。

2実施機関は、都道府県知事、市長及び福祉事務所を管理する町村長である。

3生活保護費は、最低生活費に被保護者の収入額を加算して支給される。

4福祉用具の利用は、生活扶助の対象である。

5生活保護の申請は、要保護者、その扶養義務者又はその他の同居の親族が行うことができる。