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【福祉用具のすすめ】 福祉用具を使うには (2018年)

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 福祉用具サービスの利用について厚生労働省(2015年度)の調査によると、20代以上の男女9,811人に「公的なサービスとして行うべき介護サービス」をアンケートしたところ、トップに福祉用具の購入・貸与が選ばれました。回答者の70.4%の人たちが福祉用具サービスは公的サービスであるべき、としたのです。70.4%は、「負担が増えても公的サービスを充実すべき」15.2%と、「どちらかといえば公的サービスで提供すべき」55.2%とを合わせた数字です。同様に他のサービスをみると、生活援助は55.7%、介護予防は52.6%、住宅改修は43.7%などで、これらを上回ったのです。

 全国福祉用具専門相談員協会の岩元文雄理事長は、この調査結果をみて、福祉用具サービスを公的なしくみで提供することを7割の国民が支持をしたのは、「経済的な負担感があることや、どのような福祉用具をどう使えばよいのかがわからないためではないか」と分析しています。

 介護保険の福祉用具はどのようなしくみで提供されているでしょうか。

 介護保険サービスの利用には、まず要介護認定を受けなければなりません。認定が出ると、ケアマネジャーを決めて、ケアプランを検討することになります。要支援の人は、地域ごとに設置された「地域包括支援センター」がケアプラン作成にあたります。要介護1までベッドや車いすなどの利用は、主治医の意見書などが必要です。通常、ケアプランに組み入れられた各サービスの担当者が利用者宅などに集まって、利用者のニーズや意向をくみ取って、どのような生活を実現するのか、そのために各サービスをどう提供するのかなどを検討する「サービス担当者会議」が開かれます。

 福祉用具サービスには、用具の種類によって、介護ベッドや車いす、歩行器などの福祉用具レンタルと、入浴機器や排泄機器などの福祉用具購入費、手すりやスロープの設置など住宅改修費の3サービスがあり、必要な用具が活用されることになります。

 しかし、たとえば車いすといっても、自走式や介助式、リクライニング、電動式などたくさんの種類があり、利用者の心身状況や利用環境などによって選び、さらに乗り心地などをよくするために、背当ての張り具合を調整したり、クッションを選んで敷くこともあります。これらの仕事は、福祉用具専門相談員の役割です。

 最初が肝心なので、しっかり選定や適合をして、一人ひとりに合った用具を選んでください。

 

福祉用具の日しんぶん2018

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