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デイサービス PT・OT介入の歩行機器活用 12カ月後も歩行速度維持 高エビデンスで証明 (2018年)

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 「通所介護サービスにおける理学療法士、作業療法士の配置が12カ月後の歩行機能に及ぼす効果」という研究成果が注目されている。厚生労働省の老健事業「自立介護に関する調査研究」(18年3月、みずほ情報総研)で、エビデンスレベルⅣ以上の研究成果として取り上げられた。

 この研究は、デイサービス事業所で、PTやOTが配置されている事業所と配置されていない事業所で、1年後の歩行速度を比較したもので、PTやOT配置のデイ事業所では、適切な歩行補助具が提案されたところ、12カ月後、歩行速度に変化がなかったのに対して、セラピストのいないデイ事業所では、歩行速度が有意に低下していたというもの。

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 PT・OT配置事業所の利用者431人と未配置事業所の利用者399人とを、無作為化比較試験によって実施した点が、エビデンスの高い研究として評価された。配置事業所群では、PT・OTが介入し、利用者一人ひとりの歩行機能の変化に応じて、適切な歩行補助具が提案された。歩行速度はADL(日常生活動作)障がいの発生因子として知られている。

 「通所介護は機能訓練指導員の配置が要件とされるが、この研究では、指導員の中でも、PT・OTのセラピスト採用がデイサービスで果たしている役割を内外に示したかった」と、研究に携わったツクイのPT、林悠太氏。研究は同社248事業所の利用者を対象に実施された。

 「セラピストの強みは利用者の今後について予後予測できる点。歩行支援機器の提案についても、歩行の状況を見ながら行っていく。セラピストのアセスメントによる個別機能訓練計画は、より評価されてもよい。エビデンスで示したかった」と林氏。今後もどのような介入が効果を高めるのかの研究を続けたいと述べている。

(シルバー産業新聞 18年8月10日号より転載)

 

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